転職のきっかけとなる理由は様々ですが、常にトップに入っているのが「年収・給与」です。
毎年のベースアップや年功序列の給与体系を維持してきた大企業も急速に成果主義の要素を給与制度に盛り込み始めていて、長く勤めればそれだけで給与が上がる時代は終わろうとしています。
これからは仕事での成果をもとに収入を上げるために転職する人がますます増えるはずです。
収入アップのために転職を繰り返す人を「ジョブホッパー」と呼び、転職市場では評価が低くなりがちでしたが、結果・成果を出して転職でキャリアアップしていく人も増えています。
この記事では、年収アップを転職の主な目標とする方向けに具体的なアプローチや交渉の方法を解説していきます。
転職で年収はアップするのか?

「転職で年収はアップするのか?」という質問に対しては、応募先の会社があなたの価値をどう評価するかによる、という答えになります。
年収を決める要素は、以下の4つです。
① 市場需給と希望職種の平均給与
② 市場におけるあなたの価値
③ 企業の予算
④ あなたの現在の年収
年収が上がるときは②、③、④が上昇しないと給与はあなたの期待よりも上がらない可能性が高いと言えます。
だから、業界や職種を選ぶことが大切になってくるわけです。
転職エージェントなどで転職時点でのあなたの経歴やスキルに応じた「市場価値」を知ることは可能ですが、それが転職後の給与に直結するわけではありません。
例えば、あなたの年収が650万、転職エージェントの市場価値評価が年収800万だったとしても、あなたの希望する転職先の会社の予算が700万であれば期待できる年収アップは50万です。
また、職種を変えるキャリアチェンジや未経験の業界へのチャレンジの場合、転職エージェントの査定は500万、希望転職先の評価は450万になるかもしれません。
転職で年収アップした人の相場
厚生労働省が平成27年に実施した「転職者実態調査」によると、給与が増えた人は40.4%、減った人は36.1%、変わらないが22.1%、dodaの調査データによると年収アップの平均相場は30代で58万円です。

dodaのデータの平均年収が417.1万円ですから、アップ率は13.6%になります。
何を持って「年収」とするか?
年収を考えるときに気をつけていただきたい点は、何を「年収」に含めるのか?という点です。
一般的には、基本給、賞与、想定残業代、各種手当をもとに想定年収を教えてくれますが、ここに含まれないものもあります。
例えば教育費などです。
社員教育に力を入れている会社では、多いところで年間100万円前後の補助費用を支給します。
もし基本給が下がったとしても、あなたが在籍中にMBAなどに挑戦したい場合、この補助費用は大きなポイントになります。
一方、学費の補助など必要ない人にとっては単純に年収が下がることになりますので、メリットはありませんね。
ただ、学費の場合は通常カリキュラムの完了後に一定の成績を達成していた場合に支給するなどの条件がついていることが多いですので、必ず採用担当者に詳細を確認してください。
年収はあなた個人の状況に応じて会社が負担をしてくれる補助も含めて評価すると後悔することが少ないと思います。
年収交渉の基準は?年収アップの相場は?
先ほど紹介した市場のアップ率の平均もある程度の目安になりますが、予算やあなたの実績・スキル、職種、職位などによって大きく変わりますので、転職エージェントに確認するか、口コミサイトなどに投稿されているその会社の社員の給与情報を参考にすると良いでしょう。
ただ、そうした数字も会社の状況によっては大きく上下しますので、あくまでも目安として必要以上に期待しないように注意してください。
自分にマッチする求人情報から転職した時に期待できる年収を調べてみる
実際にあなたの給与がどれくらいになるのかについては以下に紹介するマイナビをはじめとする転職サービスにあなたの経歴・スキルを登録すればマッチする求人から大体の年収を知ることができます。
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年収交渉のポイント

繰り返しになりますが、転職後の年収は次の4つの要素で決まります。
① 市場需給と希望職種の平均給与
② 市場におけるあなたの価値
③ 企業の予算
④ あなたの現在の年収
この4つのポイントを元に、年収交渉の際のコツを解説していきます。
市場の需給と希望職種の平均給与を知る
どんなサービスや商品の価格同様、年収も市場の需要と供給によって決まります。
どんなに高度な技術や知識・経験を持っていたとしても、時代遅れになったりあまりにもニッチなものであれば市場に需要はなく、年収も低いものとなるでしょう。
一方、それほど特別なスキルを求められずとも、市場の需要がとても多位にもかかわらず供給が極端に少なければ年収は高騰します。
良い例が弁護士です。
以前は平均年収で1,000万円というレベルだったものが、国の施策で合格者数を増やした結果、一時期は650万円前後に下落しました。

最近は過払金訴訟などで息を吹き返しているようですが、弁護士増加の国の政策が続き、AIが進化して一部の業務が不要になれば再度年収は下がっていくでしょう。
この需給バランスは求人倍率という形で知ることができますから、希望の職種や業界の数字や次のポイントを定期的にチェックするようにしてください。
・転職エージェントにこれからのトレンドを教えてもらう
・国の政策変更・IT技術の高度化で業界がどう変わっていくか、その結果としてどんな能力が求められるのかを常にチェックする
自分の市場価値と現在の年収を比較する
市場の状況を知った後は、現在のあなたが市場の給与レンジのどの辺にあるのかを確認します。
これが応募先企業との交渉の基準になりますが、ギャップが大きい場合はその理由を調べます。
例えば、あなたの現在の年収が700万円、市場の平均が600万円であれば、その原因は次のようなものでしょう。
・あなたが勤めている会社が一部上場の大企業でそもそも平均給与が高い
・上級の英語力を持っていて、希少価値がある
・管理職として給与が上がっている
このようにあなたの給与が高い理由があなたのスキルや経験の持つ「付加価値」や「希少価値」であれば、それを求めている会社探すことになります。
当然選択肢は絞られますが、付加価値・希少価値を求めてない会社に応募すると年収は下がる可能性が高いでしょう。
これは次に解説す企業の予算とも関係しています。
応募先企業の予算を知る
企業は採用の際にポジションごとの予算の幅を持っています。
例えば、エンジニアであれば5〜800万、プロジェクトマネージャーであれば700〜1,200万など、実績、経験、スキル、市場での確保の難易度に応じて上下することになります。
あなたの持っているスキルや経験と年収のバランスが募集企業のニーズに合っていれば年収アップの可能性もあると思いますが、そこまでレベルの高いものは求めていない、予算も限られていると、提示される年収はダウンすることになります。
この時のあなたの選択肢は2つです。
・年収アップが転職の目的であれば他の候補を探す
・その会社でなければいけない理由があれば、年収ダウンを受け入れる余裕があるかどうかとその後のキャリアパスを考えて判断する
ただし、需要に対して供給が優っている場合は、あなたの希望年収を提示してくれる会社は限られてくる可能性が高くなりますので転職エージェントを活用して転職のタイミング考えてください。
年収を交渉するタイミングは?
年収を交渉するタイミングは大きく3回です。
① 最初の面接
② 最終面接
③ 内定時の条件提示
一番重要なタイミングは②の最終面接と③の内定時の条件定時までの間です。
特に最終面接で希望年収を聞かれた場合は、希望金額とその根拠と妥協できる点とできない点をはっきりと伝えます。
例えば、基本給を上げたいのか、賞与の比率を上げて成果を出せば大きく給与が上がる方がいいのかなどです。
他社の条件を交渉材料として積極的に使うべきか?
交渉の基本として、他の求人の進捗や提示された条件などがあれば希望年収の根拠として使うとともに交渉の材料として活用してください。
内定を断った会社があれば、その会社の条件を活用することで市場の相場ではなく「あなたという人材の相場」を作ることができます。
企業の予算の幅があることは説明しましたがどうしてもあなたに入社してほしい、でも予算の上限を僅かに超えているような場合は特別承認などを取ることで希望年収を提示してくれる可能性は十分にあります。
この点からもあなたの相場を他社の提案をもとに作ることは重要な交渉術と言えます。
年収交渉するときの理由
年収交渉する前に、あなたが希望する金額の根拠や理由をまとめておいてください。
例えば、以下のような理由だと説得力があります。
・管理職に上がった、もしくは昇進試験に合格したので来年度は管理職として年収が上がる
・上級職種の資格を取得した(希望職種の業務に必須で、取得が難しいなど)
・TOIECで900点以上取得し、海外業務を担当し日常的に英語を使っている
・他社からの内定で希望年収もしくはそれ以上のオファーをもらっている
もちろん、会社ごとに予算がありますので絶対にOKというわけではありませんが、年収に見合うだけの価値があると認められることが大切です。
年収交渉のマナー

現在の年収で嘘をつかないこと
年収を上げたいがためについ嘘をついてしまうことがあるかもしれませんが、これバレますので絶対にNGです。
通常、年収希望を伝えると前年の源泉徴収票と直近3ヶ月の給与明細の提示を求められます。
この時点で希望年収の根拠がバレてしまうことになります。
それが数十万であれば賞与が少なかったとか、今年から管理職になって年収が上がるとか言い訳はできるかもしれませんが、100万単位で異なると信頼を失いかねません。
繰り返しになりますが、例外的に他社からの内定が希望年収もしくはそれ以上であれば、あなたの現在の「市場価値」の根拠として使うことはできますので覚えておいてください。
高い年収は高い責任が伴う
年収はあなたが仕事で達成するであろう成果に対する報酬です。
業界や職種によって幅はありますが、年収が上がるほど、その成果達成の責任を負うことになることは忘れずにいてください。
基本給を守れ!
年収交渉でまず上げるべきは「基本給」です。
たとえ年収が上がっても、上がった部分が賞与だけではリスクが大きすぎます。
賞与はあなたのパフォーマンスだけではなく、会社の成績にも大きく左右されます。
あなたの成績だけ良くても満額の賞与は出ないことも多いのです。
特に家族のいる方にとっては、どうなるかわからない将来の成績によって年収が大きくぶれる以上、基本給も確実にアップすることが重要です。
転職1年目の収入ダウンに気をつけろ!
気がつないていない人が意外と多いのですが、転職で提示された年収がアップしていたとしても、入社のタイミングとボーナスの支給条件や支給タイミング次第で転職直後の年収は前職よりも下がってしまうことがあります。
雇用契約書に書いてある年収はあくまでも「理論年収」ですから、ボーナスの支給条件を満たさなければ1円ももらえませんし、会社の業績が急落しても支給されません。
年収が上がっても一定金額以上になると配偶者の扶養控除がなくなってしまい、額面は上がったのに手取りは下がったなんてこともあります。
転職1年目の手取り年収については、事前に趣味レーションをして住宅ローンや進学、冠婚葬祭などで必要となる資金を準備しておくようにしましょう。
詳しい内容は次の記事も参考にしてください。
外資系企業との年収交渉のコツ
もしあなたが外資系企業へチャレンジするのでされば、忘れずにRSUの交渉をしてください。
RSUは「Restricted Stock Unit(制限付き株式)」の略で、入社時に一定数の自社株を入社ボーナスとして支給するものです。
通常は3〜4年間に按分した株数を半年〜1年ごとに支給します。
例えば、100株を4年間にわたって毎年25株づつ支給などです。
会社、職種、ポジションなどによって支給される株数は異なりますが交渉しない手はありません。
他社の例を引き合いに出しつつ、できる限りたくさんもらいましょう!
転職で年収アップするために知るべきこと、調べておくこと
「転職活動を始めたけど、年収をどうやってあげたら良いかわからない」という悩みはよく聞きます。
すでに紹介した通り、転職者の60%は年収が上がりません。
企業から提示された年収は現在のあなたの市場価値とあなたへの期待値が反映された金額です。
つまり、転職者の6割は市場価値と期待値が自分の想像よりも低い=自分を過大評価しているとも言えます。
具体的に転職で年収が下がる主なパターンはどんなものでしょうか?
・同じ業界、同じ職種、同じポジションで転職する場合、転職先の会社で実績がないため、年収ダウンを提示される
・異なる業界、異なる職種へのキャリアチェンジなので評価できるものがない
・ハラスメントや人間関係が理由ですでに退職済みで生活を守るためにとりあえず就職しなければならない
・会社が倒産もしくはリストラされたため、すぐにでも仕事が必要
転職で年収を上げるコツは「お金の集まる場所」と「価値あるスキル」を知ること

転職で年収を上げるポイントは大きく次の3つがポイントです。
① 平均年収が高く、成長を続けている業界・会社を選ぶ
② 将来性のある職業を選ぶ
③ 付加価値・希少価値のあるスキルを身につける
例えば、現在のあなたの年収が600万円で転職を考えているとき、同じポジション・年齢で平均年収が400万円会社に行っても年収が上がる確率はほぼゼロです。
また、たとえ年収が上がったとしても業界の規模や成長率が右肩下がりであれば、
・せっかく上がった年収も賞与が出なくなったり、
・業績が悪化したことで基本給が下がったり、
・黒字リストラに巻き込まれたり、
など様々な潜在リスクがあります。
年収を上げていくためには上にあげた3つのポイントをできるだけ満たす候補を選ぶことが転職成功の勝率を上げるためにも重要になります。
中途入社でも活躍できる社風
ミスマッチをどう回避するかの記事でも解説しましたが、中途社員が活躍できる会社を選ぶことも非常に大切なポイントです。
会社によっては特定の派閥の出身校とか新卒からの生え抜き重視など転職者が活躍しにくい社風を持つとこともまだまだあります。
こればかりは自分の努力ではどうしようもない環境問題ですので、事前に調査してミスマッチで再転職ということにならないように気をつけてください。
資産のある会社
新型コロナ禍による景気後退で会社の規模以上に体力=資産・資金調達力が社員の雇用を守るためにとても重要であることがはっきりとしました。
「内部留保」は悪だ!と叫び続けていた人も内部留保が雇用を守るための安全装置になったことを目の当たりにしてトーンが低くなったように思います。
程度の問題がありますから、余剰資金を蓄えること=正しいは言い切れませんが、緊急事態に備えて社員を守り会社を存続させるだけの余力があることは、会社・社員にとってだけではなく社会にとって大きなメリットです。
別記事でも書いていますが、会社を選ぶ時には業績情報に目を通して想定外の事態に対し対応できるだけの力があるのかどうかを確認するようにしてください。
将来性のある会社、職種
会社選びの記事でも解説していますが、IT技術の進化やデジタル化で多くの仕事が消えていこうとしています。
実際事務系の仕事は有効求人倍率も0.2倍(希望者5人に対し1件の求人)と求人が激減しています。
やりたい仕事がこれからも生き残る仕事ではない、自分の仕事がいつまで必要とされるかなど会社や仕事の将来性を常に考えて情報収集することをおすすめします。
転職で年収を上げるための方法8選

ここからは年収アップの具体的な方法を解説していきます。
スキルの掛け算転職
僕がこのブログで繰り返しお伝えしている方法です。
具体例を挙げると、次のようなものです。
・ITスキル x 英語力
・営業力 x 中小企業診断士
・転職エージェント x 医療業界経験
・広告代理店 x Webマーケティング
それぞれ前半部分が基本となる職業ですが、後半部分スキルを身につけることで付加価値や希少価値が生まれます。
特に英語力はスキルの掛け算との相性がいいのでおすすめしたいスキルです。
軸ずらし転職
昨年から今年にかけてネットやメディアで話題になった方法で、年収の高い業界、職種など給与水準の高い方へ転職するやり方です。
転職で年収を上げるポイントのところでも同じ内容を解説していますが、参考までに加えておきます。
リファラル転職
リファラル転職は「社員紹介制度」です。
社員が自分の知り合いを紹介して、候補者が入社すると社員に対して紹介手当のようなボーナスが支給される仕組みです。
この制度のすぐれている点は、次の通りです。
・すぐに辞められたりパフォーマンスが悪いと紹介した社員の評価にも関わるし、他のチームに迷惑をかけてしまうから、社員も人選には気を使うため、優秀な人を雇いやすい
・社風や背景をよく理解している社員からの紹介なので入社後のミスマッチが起きにくい
・転職エージェントへ高額な手数料を支払わずに済む
転職者にとってのメリットは、
・紹介者からあなたの性格、働き方、スキルについては詳しく伝わっていますので、ミスマッチが起こりにくい
・給与アップ交渉がやりやすい
・転職後に助けてくれる人がいるので仕事に慣れるまでがスムースにいく
ことです。
デメリットとしては、紹介された手まえミスマッチなどの理由では辞めにくい点があります。
アルムナイ転職
アルムナイ(alumni)は人事系の用語で退職者、離職者を指します。
終身雇用全盛期の退職者といえば、定年退職や結婚退職が中心で転職で辞めたいった社員についてはあまりいい感情を持っていませんでした。
しかし、人口減に伴う人材不足を背景に、キャリアアップで転職していたた元社員に注目が集まるようになりました。
ある程度のパフォーマンスを残し、教育コストもかからない人材はとても貴重です。
社外での経験を積み、より客観的に会社を評価できることや転職エージェントなどの比べると調達コストがほとんどかからないので経済的にも大きなメリットがあります。
転職者側としても勝手知ったる環境で年収や職位のアップを期待できるため、Win-Winの関係になります。
役職付き転職
一般社員から管理職になるときには普通大きく年収が上がります。
ただ、年功序列が崩壊しつつある今、長期間勤めたとしても昇進できるとは限りません。
管理職に早い段階でなりたい場合は転職が唯一の選択肢になります。
運よくこうしたポジションが見つかればいいですが、そうでない場合、もう一つ小さなステップを踏むことで年収をあげ、キャリアを進める方法があります。
それが「プレイングマネージャー」です。
プレイイングマネージャーが何かというと、職種としては管理職だけど部下を持たない、もしくは自分も他の一般社員同様プレーヤーとして働くけれどチームに対する貢献度も評価対象になるというポジションです。
外資系の場合「Independent Contractor」と呼ぶこともあります。
責任や職務範囲が広くなりますので当然年収もアップします。
部門の責任者へのステップとして考える価値は十分ありますし、部下はいらないけどポジションは上げておきたいとい方には良い選択肢になると思います。
スライド転職
これは同じ業界、同じ職種でも顧客基盤層が異なる他社やベンチャー企業に転職する方法です。
取り扱っている商品は同じでもターゲットにしている顧客層や価格帯が異なれば利益率は当然変わります。
商品は似ているわけなので今までの経験をそのまま生かすことができ、利益率が高い商品であれば給与アップも期待できます。
ベンチャーの場合はパラシュート転職に加えて次のようなメリットがありますから、年収アップが期待できます。
・規模の大きい会社での経験
・その商品・サービスの知識経験
・顧客とのコネクション
またあなたにとっては今までやってき自分の知見や勝ちパターンで勝負できますから、年収交渉も進めやすいはずです。
パラシュート転職
日系企業のグループ会社間でよく起こるのですが、親会社で昇進が打ち止めになった人や役職定年になった役員を子会社の役員や管理職として出向・転籍させます。
社員にとってはチャンスを奪われることでも会社としては大企業での経験とコネを持った現役社員が手に入るわけですから悪い面だけではありません。
他社からの転職者である僕たちはメリットだけを訴求して応用すればいいだけです。
つまり、あなたの経験を規模の小さな中小企業やベンチャー企業で活かす転職方法です。
大企業でしか得られない経験や顧客とのコネクションが価値を持つ会社を狙いましょう。
オンリーワン転職
あなたと同じキャリアやスキルを持った人材が極端に少ないもしくはあなたしかいない場合です。
例えば、次のようなものです。
・新規事業の立ち上げ
・海外オフィスの開設
・海外展開に伴う渉外業務
・社員の年齢層が高齢化していて、若手の補充が必要
こうした仕事は定常的に発生するものではないため企業内に経験者がいないことがほとんです。
しかも、会社としては失敗できない仕事になりますから成功率を上げるためにも経験者を求めることはごく自然ですよね。
当然市場に出てくる人材も少ないため市場価格に左右されにくいという特徴があります。
まとめ

ここまでの内容を簡単にまとめます。
・年収は、市場における需給と希望職種の平均給与額に影響される
・企業の予算次第で市場価格を下回ることもあるし上回ることもある
・あなたの現在の年収が基準になるが、他社提示の金額が交渉材料になる
・年収は嘘をついてもバレる
・外資系にチャレンジするなら、RSUは絶対に交渉する
・転職で年収が上がるのは40%
・転職で年収が下がるパターンを知る
・転職で年収を上げるには情報と戦略が決め手
・転職で年収を上げる7つの方法
戦略のセオリーとして「敵を知り己を知れば百戦危うからず」とは言いますが、要は情報収集と分析、自分のポジショニング、ポジションを作るための経験・スキルが重要です。
グッと年収を上げるためにも、この記事を参考にしていただければ嬉しいです。
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