外資系に転職したい人が知っておくと得するノウハウ集めました

知り合いでもいない限り、なかなか外資系独特の文化や雇用条件などを知る機会はないと思います。

一般的には、年収は高いけど英語がペラペラでないとダメとか、ちょっとでも業績が下がるとすぐクビになるなどの「都市伝説」ばかりが一人歩きしています。

この記事では、外資系への転職を考えている方向けに、

・外資系企業の特徴

・外資系企業で働くメリット・デメリット

・外資系企業へ転職活動するときの注意点

など、転職活動の際の注意点や都市伝説のウソ・ホントをまとめてみました。

国内の外資系企業は1％？！

国税局の調査によると、平成30年時点で国内の法人数が275万社ですから、外資系企業の割合は約1％という非常に少ない数になっています。

経済産業省の調査によると、2019年 3月末の時点で日本国内にオフィスを構える外資系企業は 3,287社、その内約7割が東京都に集中しています。

意外なことに、国別では約半数がヨーロッパ系企業になっていて、アメリカ系は約 1/4です。

外資系企業常時従業者数は55.2万人、総務省の発表2019年の国内の就業者数が6,724万人ですから、こちらも比率的には非常に少なく0.8％程度となっています。

外資系企業の悩みは人材不足

外資系企業動向調査によると、国内の外資系企業の半数以上がビジネスコスト（法人税やオフィス賃料、人件費など）に続いて人材確保の難しさをあげています。

日系企業も人材不足には悩まされていますが、外資系の場合それに加えて英語力を求める場合もあるため、日系企業に比べて給与水準をあげざるを得ず、さらに人材調達が厳しい状況にあると言えます。

つまり、即戦力になれるだけの実務経験・業務経験と一定の英語力があれば外資系企業への転職は成功率が上がると言えます。

外資系ITへ転職するメリット・デメリットも「外資系IT企業と日系企業の違い・魅力と転職するメリット・デメリット」の記事にまとめていますので、参考にどうぞ。

外資系企業の文化

国内では外資系企業もそこで働く人も圧倒的少数派ですから、社風や文化を知る機会が少なく、いろいろな都市伝説が生まれやすいとも言えます。

英語力はどの程度必要か

おそらく外資系への転職をためらう人のほとんどが、英語力に自信がないことが原因ではないでしょうか。

どの程度の英語力が必要かは気になりますよね？

あなたが管理職での転職を検討しているのであれば、ビジネス英語力は会話も含めて必須です。

実務で使ったことがないとかなり厳しいと思いますし、英語での面接は必ず入りますから、ハードルは高いでしょう。

一方、一般職の場合はいくつかパターンがあります。

読み書きができればいいポジションもありますし、Google翻訳などで足りてしまうレベルだったりもします。

営業系の職種やエンジニアも英語力が不要の場合もあります。

・顧客が日系企業で業務が全て日本語で、海外への報告業務もない

・英語力があった方がいいが、それ以上にスキルが必要

後者の場合は、高いスキルを求めるほど英語への要求は低くなるケースが多いですね。

そもそも英語力のあるエンジニアが希少な上に、高いスキルレベルを求めたら候補者を見つけること自体が難しいので、「どちらか」を優先しないといけなくなります。

英語力は最後の手段として通訳や他のバイリンガルエンジニアで補えますが、スキルは本人が持っていないことにはどうしようもありません。

ただしマネージャークラスから上のポジションでは、ビジネス英語力の中身も、日常的な会話だけではなく、様々な資料の作成、電話・ビデオ会議でのプレゼンテーション、トラブル対応時の会議の主催・司会・進行役など、多様な場面での英語力が問われます。

どのポジションでどの程度の英語力を求められるかは、会社の業種、日本での展開状況、会社規模、顧客層、ポジション、人材供給状況によって変わることは覚えておいてください。

興味があるのであれば、転職エージェントを使ってあなたにあった応募可能な求人があるかどうかを調べて見てください。

外資系企業で必要な英語力については「外資系なのに英語はいらない？未経験者に必要なTOIECスコアはこれ！」の記事で解説していますので、参考にしてください。

実力主義はホントだけど極端ではない

崩壊したとは言え、年功序列・終身雇用を守ろうとしている企業はまだ残っていますし、世代によって価値観は変わっていますが、長期に安定して働ける環境を求める日本人もまだ多いのではないでしょうか。

外資系企業はと言えば、やはり「実力主義」であることは間違いありません。

しかし、日系企業でも実力主義の会社は増えていますし、外資系でも成績だけで社員を評価しようという会社は少数派です。

外資系企業と言えども働く人の9割以上は日本人です。

日本人の価値観や働き方、労働関係法令に沿って組織を作らなければ日本国内で営業を続けることは困難です。

世界のトップ企業は、優秀な社員を雇うこと社員が最高のパフォーマンスを発揮できる環境を整えることに対しては非常に貪欲で熱心です。

日系企業以上に素晴らしいオフィス環境、補助制度を整えている会社が少なくありません。

こうした実際に外資系企業に勤めてみないとわかりにくいポイントについて解説した記事もありますので、是非参考にしてください。

既に解説した通り、即戦力重視の中途採用をしている外資系企業にとって、前職での実績は何より重要視するポイントです。

外資系企業ではポジション毎に「Job Description」と呼ばれる職務内容を決める文書があります。

この内容を基本として、評価される内容が以下のとおり。

・配属予定部門が求めるスキルがあること

・配属予定部門が求める業界、顧客を担当した経験・実績があること

・顧客との信頼関係を構築し、継続・発展させる力があること

・転職後に実績を再現できることを証明すること

・仕事は自分で探す、自分で作るタイプであること

・リスク管理ができること

外資系企業への転職性効率を上げるコツは、欲を言えば毎月、少なくとも3か月に一度は転職希望先の企業が「いま」求めているスキルや経験を転職サイトや転職エージェントのもつ求人情報から読み解いて準備しておくことがになります。

僕も専門卒なので学歴的には相当弱い部類ですが、転職エージェントや転職サイトの情報を定期巡回し、面談サービスを使ってターゲットにした会社ごとの生の情報を積極的に集めることで他の人より「いい求人」「いいポジション」「いい条件」を手に入れました。

人がめんどくさがってやらないことにこそチャンスが埋まっています。

転職サービスを積極的に活用すれば効率的に「ネットに出てこない情報」を集めることができます。

もしあなたが英語力を仕事に活かせていないと感じているなら【JAC Recruitment】や【ロバート・ウォルターズ】など外資系の大手転職エージェントで求人情報もチェックしてみてください。

学歴より実績はホントだけど新卒は別

実績・実力は確かに重視されますが、学歴が全く評価されないかというとそんなことはありません。

特に新卒採用している外資系企業の場合は、高い学歴を持つ学生に対しては非常に高額のオファーを出します。

日系企業でも大卒年収を1,000万提示する会社がニュースになりましたが、7〜800万はザラにあります。

逆に高卒や専門学校卒から採用することは稀ではないでしょうか。

特に実績と英語力が十分にあれば採用される可能性は非常に高いと言えます。

求人内容とあなたの実績・英語力がマッチすれば、是非チャレンジすべきだと思います。

外資系企業で必要とされる英語力については、「外資系なのに英語はいらない？未経験者に必要なTOIECスコアはこれ！」の記事でもまとめていますので参考にしてください。

外資系に転職するとき注意

外資系に転職するときに一般的な日系企業にはない特徴が2つあります。

一つは「リファレンスチェック」、もう一つは「オファーレター後の交渉」です。

リファレンスチェック

リファレンスチェックは、応募者に現・前職の上司や同僚から２−３名程度を選ばせて、その人の人柄や仕事ぶりなどを知る目的で行われる調査・インタビューです。

中途採用者、特に部長職以上で、会社にとって戦略的に重要なポジションの応募者に対してはほぼ間違いなく行われています。

あなたをよく知る人物からの推薦という側面もありますので、日頃から人脈づくりを意識的にやっておくことをおすすめします。

詳しい内容や段取り、流れ、注意点については「知らないと内定取り消し？！外資系への転職に必要なリファレンスチェックとは？」の記事でまとめていますので、是非参考にしてください。

オファーレター（内定）が出る前後が処遇交渉の本番

無事最終面接をクリアして採用内定が決まると、面接を通じて話し合った内容と結果をもとに会社から詳細な採用条件を記載した採用通知書「オファーレター」が発行されます。

内容は、勤務地、勤務時間、年収、賞与、賞与の条件、各種手当て、RSU（Restricted Stock Unit：自社株を数年に分けてもらうことができる権利。例えば１００株を２５株づつ４年に分けて支給される）、リファレンスなど。

内容を確認して問題がなければリファレンス候補者に関する情報を記載した上でサインすればいいのですが、年収、賞与、手当て、RSUなどについて納得がいかない場合や他の候補と比べて提示額の差が大きい場合、この段階で再度交渉することもありです。

オファーレターが発行された後の段取りや注意点については「外資系企業への転職でオファーレターが出た後は何をすればいい？【交渉です】」をぜひ参考にしてください。

外国人上司との付き合い方

初めて外資系企業にチャレンジする方にとって、外国人上司との付き合い方は一番心配なことではないでしょうか。

外資系企業は日系企業よりも管理職、つまりあなたのボスになる人に強力な人事権を認めています。

つまり、あなたの運命は全て上司の手にあり、合わない上司の場合は全く評価されず仕事をするのが辛くなってしまうことがあるかもしれません。

こうした悩みを少しでも減らすために外国人上司とのコミュニケーションのコツについて「外資系で出世する「上司との付き合い方」とトクする7つのノウハウ」という記事でまとめましたので、参考にしてください。

初めての外資系初めての外国人上司ならできるだけ英語力をあげておく

いままでずっと日系企業で日本人上司で今回が初めての外資系・初めての外国人上司であれば、この記事の内容にびっくりしたかもしれません。

第一印象がすべてを決める。

これは日本人も外国人も一緒です。

英語力にあまり自信がない、英会話を使う機会はほとんどなかったというそこのあなた。

外資系では「Low Hanging Fruit」という言葉をよく使うのですが、着任直後なるべく早い段階で小さくてもいいので仕事で結果を出して、あなたの存在価値を証明することがものすごく大切です。

入社してすぐにスタートダッシュしたいなら、いまからでも英語力をあげておくことをおすすめします。

英語は身につけるにも磨き直すにも数ヶ月から数年かかりますが、スキルアップにもキャリアアップにも最高の投資です。

外資系は日本から「撤退」することがある

外資系の一番のリスクは日本からの「撤退」です。

海外進出している日系企業も現地では「外資系」企業ですから同じことですが、外資系はビジネス的に儲からないとわかったら全てのオフィスを引き払い、現地社員を解雇してその国からの撤退を選ぶことが稀にあります。

バブルや東日本大震災の時によくありました。

そういう特殊な経済環境でなくても、投資に見合わないと判断されると資本引き上げ＝撤退を選ぶことは十分にありえるんです。

これは日本という市場の特殊性が原因とも言えます。

世界第３位の巨大市場であると同時に、

・商品やサービス品質への期待値が他の国に比べてめちゃくちゃ高く、ユーザーサポートや保守コストが高い

・労働者が法で強く守られていて整理解雇が難しい

・国内での生産コストや法人税が高い

など、日本特有の事情から海外と同じやり方をしても短期間で結果が出にくいという背景があります。

撤退リスクを避けるには、

・成長性・将来性のある業界の会社を選ぶ

・本社側が日本の市場の特殊性を理解して長期的な投資を計画している

など、その企業の置かれている状況・背景を理解しておくことが大切です。

外資系企業への転職で失敗するパターン

日系企業から外資系企業への転職では、日系企業以上に入社後のミスマッチが起こりやすいといえます。

これはそもそも外資系企業が圧倒的に少なく、大都市圏以外では外資系企業で働く知り合いを作りにくいことも原因です。

代表的な4つの失敗パターンとその対策を「外資系企業への転職で失敗する4パターンとミスマッチで後悔しないための対策」で詳しくまとめましたので、ぜひ参考にしてください。

まとめ

ここまでのポイントをまとめます。

・外資系企業は圧倒的に少数で、7割が東京に集中してる

・外資系企業の経営課題は、英語力のある人材獲得

・英語力についてはポジションによって求められる内容が異なる

・学歴よりも実績は重要だが、新卒の場合は学歴が重要

・日系企業にはないリファレンスは事前準備が重要

・雇用条件に納得できなければ積極的に交渉する

実際に働いてみるとわかりますが、外資系企業は社員を非常に大切にする会社が多いですし、そもそも働いている人の大半が日本人ですから常に英語を話しているわけでもありません。

優秀な社員を雇うためにフレックスタイムや長期の休暇制度など、日系企業以上の福利厚生を整備している会社も増えています。

世界が広がること間違いなしです！