転職で外資系企業にチャレンジする人のための基礎講座

この記事を読むと、

・外資系企業の特徴
・外資系企業で働くメリット・デメリット
・外資系企業へ転職活動するときの注意点

がわかります。

知り合いでもいない限り、なかなか外資系独特の文化や雇用条件などを知る機会はないと思います。

この記事では、外資系への転職を考えている方向けに転職活動の際の注意点や都市伝説のウソ・ホントをまとめてみました。

目次

国内の外資系企業は1%?!

国税局の調査によると、平成30年時点で国内の法人数が275万社ですから、外資系企業の割合は約1%という非常に少ない数になっています。

経済産業省の調査によると、2019年 3月末の時点で日本国内にオフィスを構える外資系企業は 3,287社、その内約7割が東京都に集中しています。

意外なことに、国別では約半数がヨーロッパ系企業になっていて、アメリカ系は約  1/4です。

外資系企業常時従業者数は55.2万人、総務省の発表2019年の国内の就業者数が6,724万人ですから、こちらも比率的には非常に少なく0.008%程度となっています。

外資系企業の悩みは人材不足

外資系企業動向調査によると、国内の外資系企業の半数以上がビジネスコスト(法人税やオフィス賃料、人件費など)に続いて人材確保の難しさをあげています。

日系企業も人材不足には悩まされていますが、外資系の場合それに加えて英語力を求める場合もあるため、日系企業に比べて給与水準をあげざるを得ず、さらに人材調達が厳しい状況にあると言えます。

つまり、即戦力になれるだけの実務経験・業務経験と一定の英語力があれば外資系企業への転職は成功率が上がると言えます。

英語力が不要なポジションもありますので、選択肢として加えることをおすすめします。

特に外資系IT企業は働きやすさと年収の高さでおすすめしたい業界です。

外資系ITへ転職するメリット・デメリットを記事にまとめていますので、参考にしてください。

外資系企業の文化

国内では外資系企業もそこで働く人も圧倒的少数派ですから、社風や文化を知る機会が少なく、いろいろな都市伝説が生まれやすいとも言えます。

代表的なものは、「英語ができないと転職できない」、「実力主義で結果が出ないと即クビ」、「学歴より実力・実績」などです。

英語力はどの程度必要か

おそらく外資系への転職をためらう人のほとんどが、英語力に自信がないことが原因ではないでしょうか。

どの程度の英語力が必要かは気になりますよね?

あなたが管理職での転職を検討しているのであれば、ビジネス英語力は会話も含めて必須です。

実務で使ったことがないとかなり厳しいと思いますし、英語での面接は必ず入りますから、ハードルは高いでしょう。

一方、一般職の場合はいくつかパターンがあります。

読み書きができればいいポジションもありますし、Google翻訳などで足りてしまうレベルだったりもします。

営業系の職種では英語力が必須ではないケースもあります。

どのポジションでどの程度の英語力を求められるかは、会社の業種、日本での展開状況、会社規模、顧客層、ポジション、人材供給状況によって変わります。

興味があるのであれば、転職エージェントを使ってあなたにあった応募可能な求人があるかどうかを調べて見てください。すぐにわかります。

外資系企業で必要な英語力についても別記事で解説していますので、参考にしてください。

実力主義はホントだけど極端ではない

崩壊したとは言え、年功序列・終身雇用を守ろうとしている企業はまだ残っていますし、世代によって価値観は変わっていますが、長期に安定して働ける環境を求める日本人もまだ多いのではないでしょうか。

外資系企業などうかと言えば、やはり「実力主義」であることは間違いありません。

しかし、日系企業でも実力主義の会社は増えていますし、外資系でも成績だけで社員を評価しようという会社は少数派です。

外資系企業と言えども働く人の9割以上は日本人ですから、日本人の価値観や働き方、労働関係法令に沿って組織を作らなければ日本国内で営業を続けることは困難です。

世界のトップ企業は、優秀な社員を雇うこと、社員が最高のパフォーマンスを発揮できる環境を整えることに対しては非常に貪欲で熱心であり、日系企業以上に素晴らしいオフィス環境、補助制度を整えている会社が少なくありません。

また、人材不足を背景にポテンシャル採用をする会社も多いことが特徴です。ポジションによっては他業界・他職種の経験が十分活かせるポテンシャルを持っていると判断されれば、採用することも多いです。

こうした実際に外資系企業に勤めてみないとわかりにくいポイントについて解説した記事もありますので、是非参考にしてください。

学歴より実績はホントだけど新卒は別

実績・実力は確かに重視されますが、学歴が全く評価されないかというとそんなことはありません。

特に新卒採用している外資系企業の場合は、高い学歴を持つ学生に対しては非常に高額のオファーを出します。

日系企業でも大卒年収を1,000万提示する会社がニュースになりましたが、7〜800万はザラにあります。

逆に高卒や専門学校卒から採用することは稀ではないでしょうか。

中途採用になるとこれがガラッと変わります。

短大・専門・高専卒業者もいますし、高卒で中途採用される人も少ないですがゼロではありません。

特に実績と英語力が十分にあれば採用される可能性は非常に高いと言えます。

求人内容とあなたの実績・英語力がマッチすれば、是非チャレンジすべきだと思います。

外資系企業で必要とされる英語力については、次の記事でもまとめていますので参考にしてください。

外資系に転職するとき注意

外資系に転職するときに一般的な日系企業にはない特徴が2つあります。

一つは「リファレンスチェック」、もう一つは「オファーレター後の交渉」です。

リファレンスチェック

リファレンスチェックは、応募者に現・前職の上司や同僚から2−3名程度を選ばせて、その人の人柄や仕事ぶりなどを知る目的で行われる調査・インタビューです。

中途採用者、特に部長職以上で、会社にとって戦略的に重要なポジションの応募者に対してはほぼ間違いなく行われています。

企業側としては、信用調査的な要素とともに応募者が周囲から推薦を得られる人物なのかを確認できる重要な機会になります。

実施するのは採用担当チームの他、以専門の調査エージェントに依頼することも多いです。

あなたをよく知る人物からの推薦という側面もありますので、日頃から人脈づくりを意識的にやっておくことをおすすめします。

詳しい内容や段取り、流れ、注意点については次の記事でまとめていますので、是非参考にしてください。

オファーレター(内定)が出た後が処遇交渉の本番

無事最終面接をクリアして採用内定が決まると、面接を通じて話し合った内容と結果をもとに会社から詳細な採用条件を記載した採用通知書「オファーレター」が発行されます。

内容は、勤務地、勤務時間、年収、賞与、賞与の条件、各種手当て、RSU、リファレンスなどになります。

内容を確認して問題がなければリファレンス候補者に関する情報を記載した上でサインすればいいのですが、年収、賞与、手当て、RSUなどについて納得がいかない場合や他の候補と比べて提示額の差が大きい場合、この段階で再度交渉することもありです。

オファーレターの発行は社内手続き・承認が必要ようなので、会社によっては正式なオファーレター発行前に、メールなどで先に提示してくる場合がありますので、交渉は人事担当者からの連絡を待って始めることになります。

オファーレターが発行された後の段取りや注意点についても次の記事でまとめていますので、参考にしてください。

外国人上司との付き合い方

初めて外資系企業にチャレンジする方にとって、外国人上司との付き合い方は一番心配なことではないでしょうか。

自分の英語力が足りるのか、どんなことを求められるのか、どんな付き合いをすればいいのか、そもそもどんな人なのか、など悩みは尽きませんよね。

外資系企業は日系企業よりも管理職に強力な人事権を認めています。

つまり、あなたの運命は全て上司の手にあり、合わない上司の場合は全く評価されず仕事をするのが辛くなってしまうことがあるかもしれません。

こうした悩みを少しでも減らすために外国人上司とのコミュニケーションのコツについてまとめましたので、参考にしてください。

まとめ

ここまでのポイントをまとめます。

・外資系企業は圧倒的に少数で、7割が東京に集中してる
・外資系企業の経営課題は、英語力のある人材獲得
・英語力についてはポジションによって求められる内容が異なる
・学歴よりも実績は重要だが、新卒の場合は学歴が重要
・日系企業にはないリファレンスは事前準備が重要
・内定が出た後に雇用条件に納得できなければ積極的に交渉する

実際に働いてみるとわかりますが、外資系企業は社員を非常に大切にする会社が多いですし、そもそも働いている人の大半が日本人ですから常に英語を話しているわけでもありません。

優秀な社員を雇うためにフレックスタイムや長期の休暇制度など、日系企業以上の福利厚生を整備している会社も増えています。

英語を使って仕事がしたいという人はもちろん、なんとなくの興味でもいいと思いますので、是非候補として検討してください!

世界が広がること間違いなしです!

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