外資系都市伝説にダマされるな！日系企業との違いとメリット＆デメリット

誰だって未知の世界へのチャレンジには不安が付きまとうものですが、外資系初チャレンジの方の疑問に答えます。

外資系ITにはどんな企業があるか知りたい

メジャーなところではGAFAと呼ばれるIT企業ですが、それらを含めて多くの外資系大手企業が日本に進出していますし、ベンチャー企業もどんどん入ってきています。

分け方もいくつかありますし、それぞれの境界が随分あやふやになってきていますが、ここではハードウェアW系、ソフトウェア系、コンサル系、SIer系の4つで分けてみます。

ハードウェア系外資系IT企業

ハードウェア系外資系企業は、パソコン、サーバー、ネットワーク機器、プリンターなどのハードウェアを製造している企業群です。

代表的な会社は以下の通りです。

ソフトウェア系外資系IT企業

最近よく耳にする「サブスクリプション」。

ソフトウェア系の会社の多くが、このモデルに移行することで高収益体質に変革しようとしています。

簡単にいうと「使ってなんぼ」。使えばお金がかかり、使わなければかからない。

IT企業以外の身近なところで言うと、hulu、Spotify、Uberなどですが、IT企業と密接な関係があったり、協業しあったりしています。

インターネットと最新のIT技術が生み出した会社ともいえますね。

代表的なソフトウェア系外資系企業は次のとおりです。

Google
※インターネット検索で世界一。GAFAの一社。最近ではAndoroidというスマートフォン用OSを開発したのち、自らもスマートフォンの設計・販売を行うっている

Facebook
※SNS界の覇者。GAFAの一社。その政治的な影響力の大きさから、法規制の対象となることしばしば

マイクロソフト
※世界最大のソフトウェア企業。Windows、エクセル、ワードなど世界のオフィス環境をデジタル化した基盤を作った会社。近年はGoogle同様パソコンやスマートフォンの設計・販売にビジネスを広げている

Adobe
※フォトショップ、イラストレーターに代表されるアート系ソフトウェアの巨人。最近はデジタルマーケティング分野にも進出

SAP
※ヨーロッパの巨大IT企業。SAPは商品名でもある。財務会計・管理会計・在庫管理・購買管理を統合したソフトウェアを販売

Oracle
※データベース管理システムの開発・販売。

Zoom
※ビデオ会議システムの開発・販売を行う。新型コロナに伴う在宅ワークで一気に広がった。

コンサル系外資系IT企業

主に企業の業務改革という観点からシステム基盤や業務プロセス、オペレーションなどビジネスのプロセス全体を改善し、顧客企業の売り上げ・利益を最大化するアウトソーシングを提供する会社のこと。

ソフトウェア系のIT企業から転職するケースが非常に多く見られます。また、コンサル系から他のIT系企業への転職も多く、相互に協業体制をとって新規ビジネスにチャレンジするなど境界線が非常にあやふやになってきています。

代表的な企業は以下の通りです。

アクセンチュア
※全世界で約47万人、52カ国200都市以上に展開する世界最大のコンサルティングファーム。日本法人も社員は1万人を超えていて、国内最大。

デロイトトーマツコンサルティング
※監査法人トーマツグループに属するコンサルテインングファーム。

PwC
国内最大規模のコンサルティングファーム。

KPMG
KPMGインターナショナルの日本におけるメンバーファーム。監査、税務、アドバイザリーの3つの分野をカバー。社員約8,600名。

SIer系外資系IT企業

SIerの区分はとても難しく、上記の会社はすべて含まれるとも言えます。

これ以外の大手外資系SIerとなるとほとんどがインド系企業ですので、いくつかご紹介します。

いずれも日本国内の規模は小さく、これからの成長が期待されてはいます。

タタ・コンサルタンシー・サービシズ
※インドIT業界最大手。ジャガー・ランドローバーといった自動車メーカーも参加にするタタグループのIT企業

インフォシス

企業

ウィプロ
※1998年に日本法人設立と歴史が長い

外資系に向かない人はこんな人

あくまで僕個人の私見ですが、最初に伝えたいのは「外資系に向かない人の特徴」です。

外資系はポジションによっては時差のある本国とのやり取りが頻繁に発生しますので、次のようなタイプの人はそもそも外資系に向いていないと思っています。

悪いニュースを最後に伝えようとする、後回しにする人

個人的にこれが一番重要だと思っています。

英語では「Bad News First」「Bad Things First」とも言いますが、とにかくトラブルや障害、事故、ミスに関してはすぐ上司、関係者に知らせる癖があることが重要です。

一つには本社が海外にある場合、報告が届くのが日本時間の翌日になったりするケースもあるため、とにかく早め早めの連絡ができるかどうかがその後のビジネスに大きなインパクトを与えるからです。

僕は前職の時、現地時間午前2時に上司の上司を電話で叩き起こしたことがありました。今では笑い話ですが、それくらい緊急度の高いトラブルだったのです。。。

なので、「そんな時間に相手に迷惑だから・・・」と遠慮してしまう人や「これくらいなら大丈夫」と自分の基準でトラブルの重大性・重要性を決めてしまう人は外資系には向いていません。

（あ、もちろん、すぐに自分だけもしくはチームでさくっと解決できることはのぞきますよ。。。）

率先して自分の意見を言ったり提案したりするのが苦手で、上司の指示を待ってしまう人

このタイプの方も評価されにくいです。

外資系は総じて仕事の裁量に幅があり、結構自由に仕事を組み立てたり作っていくことができますが、決められたことだけをやっていても普通は思うような結果が出ません。

つまり、自由度があると言うことは成果への期待値が高いということでもあります。

指示された内容はきっちりこなしたからこれでいいだろう、ではなく、失敗を恐れず「チャレンジ」し、リスクを見積もって必要であれば上司に助けを求め、チームとしてより高い成果を達成すべく周りを巻き込む行動こそが評価されます。

もちろん、毎回失敗ではダメですが。。。

なので、受け身の人は外資には向かないでしょう。

数字で話すことが苦手、意見と事実を分けて話せない人

グローバルプロジェクトでは異なる国、異なる言語、異なる制度・法律、異なる商慣習のもとで仕事が進んでいます。

その環境の違いを吸収して、平等に評価できるものが「数字」です。

この共通言語がうまく機能しないとグローバルプロジェクトはうまくいきません。

また、日本国内のプロジェクトだったとしても仕事の結果は上司を通じて最終的に本国への報告に「数字」として含まれます。

意見と事実を分けて事実を「数字」説明できることがとても重要なります。

多言語・多文化になれない人

外資系企業の多くはグローバル企業として「ダイバーシティ」を掲げ、民族、言語、宗教、性別、年齢で社員を差別することを禁じています。

ただ、こうした考え方は意識して行動しないと全く反映さえれません。

典型的なのが、英語しか話せない外国人社員がいるのに、会議中日本人同士で日本語で話していたり、女性は男性が守るものという価値観を押し付けたりなど、日常生活をそのまま多文化の会社につい持ち込んでしまうことがあります。

多言語・多文化の環境で仕事をしてきた人にとって、これはとても不快な環境であり、コンプライアンス部門へ報告されて思わぬ大きな問題に発展することがあります。

相手が特別なのではなく、自分の考え方が特殊なのではないかという自問自答を常にする姿勢が持てないとトラブルに巻き込まれやすいと思います。

外資系IT企業は日系の年功序列・終身雇用と何が違うの？

意外かもしれませんが、外資系でも10年20年と勤める人はいます。ただ、年齢で昇進や年収が決まることはありません。まったく。

あくまでも本人の希望するポジションとそれに見合う結果を出せているかどうかで評価され、達成できなければ降格・減給もよくあります。

これを実力主義と言えば言えますが、日系企業でも同じような人事評価をしている会社は増えているのではないでしょうか。

日本で日本人を雇っているわけですから日本の労働法に従わなければいけません。

外資系だからといって無茶ができるわけではないのです。

ただ、日本の製造業や運輸業のような強固な労働組合はありませんから、社員保護という点では1歩も2歩も弱いところはあると思います。

パフォーマンスが悪くて自主退職を促す場合は、「パッケージ」と呼ばれる退職金が支給されることが多いのですが、勤続年数によって大体決まっていているものの、リストラなどが絡む場合はかなり加算されることも多いので金額はそれなりのものになります。

外資系IT企業で働くことの何が魅力か？

「ワークライフバランス」の取りやすさ

僕も前職の時から毎年年末と夏休みは2週間とっていましたし、勤務時間もフレックス＋顧客最優先なので、1週間のうちオフィスに行く日がゼロだったりといこともよくありました。

この辺は個人の裁量に任せれているポジションかどうかにもよります。

最新技術への投資が早い

この点は例外なく早いですね。マイクロソフトなどとの連携も強いため（お互いが相手のお客さんでもある）、新しいサービス・製品はすぐに情報が入ってきますし、すぐに導入されます。

通常、どの会社でも情報共有のメーリングリストがあると思いますが、外資系ITでも自社の最新技術、競合の情報、将来出てくるだろう技術やサービスの情報が毎日大量に流れてきます。

組織がフラットで意思決定が早い

個人的には組織がフラットなのではなく、文化がフラットなのではと思います。

組織はガチガチの中央集権、軍隊式だと思いますよ。

基本的にボスの決定は絶対、上命下服。

ただし、ハラスメントやダイバーシティを無視した行動・指示に対しては「例外なく」非常に厳しく処罰されますから、上司としても自分の指揮・命令については説明責任を負います。

その説明に納得いかない場合は、上司自ら自分の上司へのエスカレーションを進めてくることすらありますね。

この辺が「フラット」の理由ではないかと思っています。

職務範囲がはっきりしている

外資系には日系企業のような「総合職」はありません。

それぞれのポジションには職務範囲を明記した「Job Description」と呼ばれる書類が雇用契約にひもづいています。

その文書に書かれていないことについては基本的に責任を問われることはなく、またそうした責任外の仕事については拒否することもできるという建前です。

日本の外資系企業の場合は、働いているのが日本人ですからそこまでカチッと運用はされていませんが、それでも日系企業に比べると役割分担は随分とはっきりしていると思います。

その制度のためか、優秀なマネージャーほど時に個人パフォーマンスに走りがちな社員をまとめて「チームプレイ」で最大の成果を上げるようとしているのが面白い。

そこに日本人の「情」がスパイスとして適度にふりかかるので、居心地の良い家族的な雰囲気のある外資系企業も多いのですよ！

ポテンシャル採用するので、未経験、若手、日系企業出身者には門戸は広い

これも僕が外資系ITをすすめる理由の一つですね。

特に日系企業出身者は、新卒から3年程度ビジネスルールをしっかりと叩き込まれるため、ビジネスパーソンとしての基礎体力が高い点が評価されます。

外資系は中途採用が普通なので、入社時にそこまで丁寧なトレーニングをしません。

そのため、ビジネスマナーが怪しい人も結構多いのです。。。

外資系IT企業を選ぶデメリットは何か？

英語力は「最初は」必須ではないけどないとキャリアが行き詰まる

外資系にチャレンジする方向けに英語力がどの程度必要なのかについて解説した記事でも解説しましたが、プロジェクトやポジションによって英語力の必要性や重要性は変わります。

例えば、日本固有のプロジェクトでお客様から公用語を日本語として指定される場合もあります。

ただし、英語力がないままだと選択肢は広くなりません。

その先のキャリアを考えてスキルアップと英語力アップを並行で進める覚悟は絶対必要ですね。さもないとキャリア的に行き詰まってジリ貧になると思います。

その場合は思い切って日系企業に戻るのも賢い選択肢だと思います。

気をつけるべきは、英語力があっても転職が簡単になるわけではなく、チャンスが広がるだけという点です。ここを勘違いするとキャリアアップは難しいと思います。

実力主義の評価制度が合わない人

「実力主義」と言っても外資系IT企業ごとに違いがあります。

この評価制度が独特な場合があるので、事前に調査が必要です。

特に給与に絡む部分はしつこいくらい確認して疑問点をクリアにしておかないと入社してから思ったほど年収が上がらなかった、なんてことになりかねないので十分注意してください。

また、労働組合が実質存在しないに等しいので会社の制度を理解して自己防衛することも大切です。例えば、上司や人事とのやり取りについては話し合ったことを議事録としてメールするなど、証拠を残すことも効果的ですね。

それと、「外資系」と言っても本国がどこなのかで随分文化が違います。

フランス、インド、アメリカ、ドイツ、イタリア、中国、韓国、それぞれの特徴があるので、転職エージェントや転職サイトの口コミ情報で確認してください。

まとめの代わりに　〜外資系IT企業への転職に失敗しないためのポイント〜

とても長い解説を最後まで読んでいただきありがとうございます！

簡単ですが、最後にまとめに変えて外資系IT企業への転職に失敗しないコツを付け加えておきます。

キャリアアップの選択肢として、ぜひ外資系IT企業を検討してみてください。