読めばわかる!「給与が上がらない理由」と将来の自分の給与

「毎年家族と海外旅行に行けたら最高だなぁ」

「もう少し年収が高ければ婚活もうまくいくのに」

「年収が低くて住みたい場所に家が買えない」

「もっと収入があれば、夢を叶えられたかもしれない」

「余裕ができれば住宅ローンを前倒しで払い終えて、老後資金を積み立てることが出来るんだけど」

お金で幸せを買えるわけではありませんが、お金があることで幸せになるための選択肢は増えますよね。

この記事では、給与・年収が上がらない理由と今日からできることをまとめてみました。

1. 給料が上がらない理由を知る

何年立っても給料が上がらない理由を知っていますか?
そこがはっきりと分かっていないと対策も立てようがありません。

まずは以下に上げる身近な3つの方法での自分の「将来」値段を予想してみましょう。

① 入社年の手取り年収と今の手取り年収はどれくらい増えていますか?
② 同じ業界・職種の自分の年齢の平均年収と10年後の平均年収を調べてみる
③ 同じ職場で、3年先輩、5年先輩、10年先輩の給与を調べてみる

この3つを調べると今のまま働いた場合収入がどうなるのかはだいたい想像できます。

ではその未来で、あなたの今の悩みや不満は解消されているでしょうか?
最初に上げた夢や希望はかなって、不満は解消しているでしょうか?

経営者の視点で給与を考えてみる

年商1億円社員は社長を含めて10名の会社があります。あなたが社長なら社員一人当たりにいくらの給与を払いますか?また、自分の給料はいくらにするでしょうか?ものすごく単純化してた例ですが、社長の給与は年収一千万。人件費を覗いたオフィス賃料などの経費は年間1500万。営業利益を2000万とすると、残りは5500万です。これを9人の社員へ平等に支払うとしたら?611万ですね。次にこの会社で、社員一人当たりの年収を700万に上げるとするとどうなるでしょうか?人件費の総額は800万増えますから、営業利益は1200万となり、利益率は20%から12%へ一気に落ちてしまいます。この会社にあなたは投資しますか?給与を上げると儲かるとわかっていれば喜んであげるでしょう。
しかし、世の中そんなふうには動いてませんよね?そもそも賃金増は企業にとって費用対効果が薄いものです。辞める人はいくら上げても辞めますし、社員の代わりはいくらでもいるのです。なぜなら会社とは、特定の人間に過度に依存しないための「組織」だからです。一方で、年功序列でクビになることもなく、少しづつではあるけれどもベースアップで給与はあがる。しかも、企業年金や退職金などの外資系になはい手厚い福利厚生もあれば、転職を選ぶメリットは少ないと考える人も多いはずです。

2. 給与を上げるための計画

会社員にしろ個人事業主にしろ、給与・収入は自分の働きに対する対価ですから、働いた結果に価値がなければお金は手にはいりません。

そして、その市場での価値を示す一つ基準が給与です。

つまり、給与を上げる対策の出発点は、自分の市場価値を知ることとその価値を上げる方法を考えるということです。

自分の市場価値と会社の体力を知る方法

給与は自分につけられた値札です。まずはその値段が高いのか安いのかを知る必要があります。
代表的な方法は以下の2つです。

① 企業情報サイトや会社四季報で社員の平均年齢と給与を調べる。
これで会社が出せる給与がわかります。

転職希望先の会社が大体絞れているのであれば、この調査で社員平均年齢の平均給与はわかると思います。問題は、自分がそれをもらえるかどうか、なのでより詳細な確認が必要になるわけです。

昔からある紙メディア。まだまだ転職の情報源としては重要です。

② 転職エージェントに登録して、業界、競合、職種の給与と自分の値段を知る。

まず市場価値=自分の今の値段を詳しく分析したいときは、やはり転職支援サービスを使って評価してもらうのが一番です。

年齢や経験、希望する業界や職種でオススメはあるのですが、この段階では以下の大手3社の中から1〜2社登録すれば十分だと思います。

管理職経験者や給与が800万を超えている方であれば「ビズリーチ」。求職者担当が企業担当も兼ねているので、ミスマッチが起こりにくいというメリットがあります。

次に非公開求人に強く、転職市場の動向や過去の転職事例などを考えて提案してくれる「doda」。

求人数、転職支援実績、顧客満足度No.1の「リクルートエージェント」。

転職活動を本格化するときに、下記の関連記事「比べて選ぼう!転職支援サービス」を参考にしていただき、選んでいただければと思います。

星の数ほどある転職支援サービスから、転職活動を有利に進めるための選び方、組み合わせをまとめてみました。

給与が上がらない人の3つの特徴
私の周りでも頑張っているのに報われない人は結構います。そうした人の特徴を上げてみました。① 指示待ちの人
人に使われるタイプの人で、自ら率先して仕事を探したり、今の仕事を改善したり、自分がいなくなった場合でも仕事が回るように仕組み化したりということができない人です。② 社内規則を知らず、そもそも昇格の条件を満たしていない人
意外と多いのがこのタイプ。実力もあるし周囲の評価もいいのに社内規則を知らないばっかりに昇格できない人です。ただ、この手の人は、実はビジネスでもルールを無視して猪突猛進しやすいタイプもまざっているのも事実ですね。③ 俺は給与分しか働かないという人
「指示待ちの人」と重なる部分がありますが、プライベート最優先で空気をあえて読まず、提示にはきっちりと変える人。ただし、本人が言うほど給与分の利益を会社にもたらしているとは思えない残念な人です。このタイプは転職活動を始めると自分の市場価値費低さに愕然としやすいタイプですね。

自分の市場価値と会社の体力を確認したら、それを2つの評価軸としてパターンワケしてみます。

評価軸1 企業の経済力
中小企業や業績が悪い企業では、給与を上げ、維持する資金力がない。もしくは業界・職種の給与自体が低い

評価軸2 自分の市場価値
実力、経験不足。または必要とされる資格を持っていないなど。

この軸を使って、4つのパターンに分けてそれぞれの対策をまとめてみました。
ただし、会社や現在の仕事への愛着ややりがいは無視して、純粋に給与面から判断しています。

パターンA:自分の市場価値は高いが、会社に高い給与を支払う経済力がない
この場合、すぐにでも転職を検討すべきです。

パターンB:自分の市場価値は高く、会社も高い給与を支払うだけの経済力がある
最終的にはここを目指しますが、継続的なスキルアップを続けないとすぐにパターンDに落ちるでしょう。

パターンC:自分の市場価値は低く、会社に高い給与を支払う経済力がない
この場合は、まずスキルアップをした後、転職を選ぶべきです。できれば同じ業界で今までの経験を活かせる道が給与増の最短野道になります。

パターンD:自分の市場価値は低く、会社には高い給与を支払うだけの経済力がある
これは大企業の窓際族と呼ばれるポジションにありがちなポジションです。実力もないのに年功序列で勤続年数が進んだおかげでそれなりの高い給与をもらえているため、本人に向上心や危機感がないと、いずれリストラ対象となる場所です。

どうやって市場価値を上げるか

さて、具体的に市場価値はどうやって上げれば良いのでしょうか?

市場価値が低いと判断される3つのパターンと対策

市場価値は「利益を生み出す力」であり、サービスや製品に付加価値をもたらす能力です。

前者の典型は業務の専門知識、営業力、マーケティング力、法曹・会計資格などで、後者は管理能力や語学力が典型的な例ですね。
資格、実力・経験、付加価値の3つ切り口でまとめてみました。

① 資格がない
資格がないがために市場価値が上がらない、上がりにくいものはその資格を取るしかありません。
代表的なものは弁護士、公認会計士、IT関連資格、TOEICなどの語学関連資格です。

例えば私の所属するIT業界であれば、経験に加えて特定のアプリケーションの技術者資格が無いとそもそも仕事を任せられませんので、その点で弁護士などの公的資格に近い特徴があります。また、グローバルブロジェクトで語学力が前提となる場合も同様です。

② 実力(実務経験含む)がない
これは勤続年数ではなく、任された仕事と成果ですね。
もちろん、管理職のように段取り(経験年数)を踏まないと身につかない実力も多いですから、自分のキャリアパスを踏まえて長期計画を立てる必要があります。

③ 付加価値がない
日本のように大きな市場がある成熟した社会・市場では、自分と同じような経験・能力を持ったサラリーマンはたくさんいます。

自分の代わりはいくらでもいるのです。自分の市場価値も知らないまま、現状への不満で転職を選ぶことがどれだけリスクの高いことかはこの点からもわかりますね。

ただ、年功序列の色濃く残る日系企業では、チャンスをもらえないと身につけることができない能力があります。それが「管理能力」です。こればかりや役職を経験しないと身につきにくいものです。

一方、語学力、専門知識、会計や法務などの知識は独学でも十分深めて身につけることができます。ただ、一定の金銭的・時間的な投資は必須で必要になったときに始めても意味がありませんから、キャリアプランを立てて計画的に実行する必要があります。

3. どーしても大幅アップを狙いたい場合の博打的な方法

自分の市場価値と現在の給与によほどの格差がなければ転職で2−3割年収を上げることは難しいと言えます。

ハイリスクにはなりますが、一つの手として考えられるのが営業職などの「成果型報酬」の仕事にキャリアチェンジしたり、給与システムがそうなっている会社に転職することです。

実は営業向きだったということもありえますが、業績を上げたときの上振れは大きいけど基本給が新卒以下なんてこともありますから、十分下調べをして最悪のケースを想定し、既婚で奥さんが先凝縮であればパートに出てもらうなど生活を守るための準備をしておくべきです。

4. 副業

ここではあまり深く書きませんが、収入源を複数持つこともリスクを減らす有効な手段です。

政府もサラリーマンの副業を支援し始めていますが、大手企業の7割は副業禁止を継続するといっていますので、自分の会社がどの立場を取るのか、転職先はどうなのかを調べておきましょう。

まとめ

「選択を迫られたときにより険しい道を選ぶ」という人は、その先にそれに険しさに見合った報酬を見据えています。

闇雲にチャレンジしても、結果はついてきません。

現状を知り、目的を持ち、継続的な努力をしてこそ実るものです。

無論、自分の市場価値に気づかず「安売り」している場合もありますが、5年10年と努めた会社であれば気に入った理由があるはずです。

自分の現在価値を調べるときには、今の会社の魅力もしっかりと評価した上で、進む道を選んでください。

その上で、自分の実力と「売り時」を考えて、明日の一手を打つことが大切です。

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