ブラック企業につかまらないための求人票の読み方徹底解説

転職活動が初めてであれば、最初に戸惑うことは求人票の内容ではないでしょうか。

独特のフォーマットなので、初めて目にする人にとっては読みにくくてわかりにくいものです。

とはいえ、ぱっと見で適当に選んでしまい、面接の段階で「聞いていないよ、何それ？」なんてなったら時間のムダにしかなりませんよね。

転職活動を効率的に進めるためにも、最低限知っておくべきこと、押さえておくべきポイントをまとめました。

ハローワークの求人票をもとに、気をつけるべきポイントや項目の裏に隠れている情報の読み方を解説しますから参考にしてください。

求人票の内容

ハローワークでも民間の転職サービスでも求人は「求人票」という形で募集内容の詳細な情報を提供しています。

内容的には共通していますので、この記事ではハローワークの求人票をサンプルにして解説します。

求人票の一般的な項目

求人票の主な項目は以下のとおりです。

項目	内容
求人区分	正社員かパートか、トライアル雇用かなどの雇用形態
職種	どのような職業を募集しているのか
仕事の内容	職種、仕事に求められる能力、主な仕事の内容など
正社員登用	正社員への登用制度があるかどうか
試用期間	試用期間の長さ、労働条件
就業場所	職場の住所、最寄り駅、駅からの距離や時間
喫煙室の有無	就業場所における喫煙の可否
転勤の可能性	転勤の可能性の有無、転勤する場所の詳細
募集年齢	年齢制限がある場合の制限理由と年齢の範囲
学歴・専攻	最終学歴と専攻分野
必要なPCスキル	仕事で必要となるPCスキルのレベルや内容
賃金形態	月給、日給、時給、年俸制、その他など賃金形態の内容
賃金額	給与の金額
基本給	給与のうち、基本給に該当する金額
定額的に支払われる手当	定期代、地域手当、資格手当、技能手当、役職手当など
固定残業代	残業代を残業の有無にかかわらず固定で支払う場合の詳細
賞与	賞与制度の有無と前年実績
昇給	昇給制度の有無と前年実績
時間外労働の有無	残業の有無
利用可能託児施設	職場もしくは近隣に託児施設を設置している場合の利用条件、利用時間、自己負担の有無など
事業所からのメッセージ	社員の働きやすさ（有給休暇の平均取得実績など）、社長・社員から求職者へ向けたメッセージ、アピールポイント
障害者に対する配慮事項	障害者と障害者でない人との均等な機会・待遇の確保、職場が障害者の働きやすい環境になっていることやサポート体制など
選考結果通知	選考結果が出るまでに必要な日数
選考場所	面接の会場の住所や最寄り駅の情報
応募書類の返戻	提出した応募書類を返却するかどうか、返却しない場合の取扱
担当者連絡先	採用担当者の連絡先

この中で特に注意すべきポイントを解説します。

賃金　〜額面と手取り〜

なんと言っても大切なことは給与です。

求人票に書いてある金額は「300,0000円〜400,000円」など一定の幅を持たせて書かれてありますが、通常これは「額面」の金額です。

「額面」は所得税や住民税などの税金や各種積み立てなどが引かれる前の金額であなたの預金口座に振り込まれる「手取り」とは異なります。

ここでは、

・基本給との差額がいくらなのか

・その差額には何が含まれるのか

・天引きされるものには何があるのか

などをしっかりと確認しましょう

応募先が上場企業であれば、決算短信などでその会社の平均年齢と給与を知ることができますので、募集内容に書いてある金額と異なるかどうかを確認しておくと内定後の処遇条件の交渉や転職エージェントへの依頼の際に役立ちます。

賞与　〜年俸制か否か〜

給与が賞与を含む年俸制の場合は、合計年収を12か月で按分した金額が月額の給与となります。

転職のタイミングによっては、初年度の賞与が支給されない場合がありますので、初年度の月給が転職後どのように推移していくかについては必ず確認してください。

特に賞与の比率が3割を超えるような場合は、前職に比べて年収が上がるはずなのに初年度は賞与が満額支給されずに逆に年収が下がることはよくあります。

このタイミングで冠婚葬祭や子供の進学などが重なると短期的に資金が足りなくなるなど家族への影響も出てしまいますので、詳細を確認してください。

総合職か一般職か〜転勤の有無〜

総合職と一般職の主な違いは以下のとおりです。

・判断が必要な基幹業務を担当するか

・補助的な業務のみを担当するか

・給与

・勤務地や部署異動

この中で気をつける点が、最後の「勤務地・部署異動」です。

つまり、転勤があるかないかという点です。

雇用形態〜裁量労働か？残業代は？〜

給与に関する項目で次に重要なポイントは雇用形態です。

裁量労働の場合は基本的に残業がつかず、その分一定の残業時間が給与に含まれている場合が多くなっています。

前職・現職との比較で残業を見込んで年収を考える場合は、雇用形態の違いによって手取り給与も変わりますので、注意してください。

また、「当初は契約社員やパート社員として入社するがパフォーマンス次第で正社員に登用する」という条件がつけられていたり、募集自体が紹介予定派遣のような契約の場合は、その条件を必ず確認します。

会社によってはその条件をあやふやにしたり、条件を満たしたとしても会社側に採用の決定権が残っているような契約の場合、試用期間満了し成績も十分で安心していたのに正社員登用されなかったなんていうことも十分可能性があります。

その場合、また最初から転職活動ということになり時間とお金の浪費になってしまいます。

仕事内容〜欲しい情報があるか〜

仕事内容については求人票に知りたい情報が全て書いてあるわけではありませんので、何が足りなかをチェックするようにしましょう。

不足した情報は転職エージェントに聞くか面接の際に必ず確認します。

勤務地〜希望の勤務地は含まれているか〜

勤務地に関する情報は自分の希望勤務地が含まれているか、転勤になった場合にどこへ行くことになるのかを知る手がかりになります。

この情報をもとに転職した場合に通勤時間がどの程度変わるのか、勤務先は選ぶことができるのかなど面接の際に聞くべき質問をまとめておきます。

保険〜厚生年金の他に企業年金などはないか〜

一般的な会社で正社員としての転職であれば厚生年金に加入することになりますが、企業によっては独自の企業年金基金を積み立てている場合があります。金額次第で手取りの給与に影響しますので、確認しておきましょう。

勤務時間〜フレックスタイムの有無〜

勤務時間の項では基本的な勤務時間の他にフレックスタイムを導入しているかを知ることができます。

幼稚園などへの送迎がある方にとっては重要なポイントになると思います。

休日〜稼働日、有休、特別休暇〜

会社が定めている公休にどう言ったものがあるのかを知ることができます。

土日定休かどうかや有給の有無・日数、勤続年数に応じた特別休暇制度の有無などを確認します。

求人票で注意すべきポイント

事前の情報収集が不足していたためにブラック企業に就職してしまったということも十分にあり得ます。

先に退職してしまって収入が途絶えてしまい、転職活動が長期化しているような場合には焦ってしまい普通なら妥協しない条件も受け入れてしまったり、甘い勧誘に乗ってしまったりすることもあるでしょう。

ここでは求人票に書かれている要注意の条件について解説しますので、チェックリストに使ってブラック企業に捕まらないように注意してください。

年齢不問・職歴不問・未経験OK！

ブラック企業にありがちな条件ですが、これで給与が平均的な金額であれば相当怪しいと思ったほうがいいと思います。

他の条件、例えば給与の内訳で基本給の割合が極端に低いとか、完全歩合制などで職種が営業、仕事内容がルート営業や飛び込み営業であれば、相当離職率の高い職場、営業ノルマがきつい職場である可能性が高いでしょう。

熱意・やる気がある方募集

これも1点目同様能力や経験を問わずに募集する場合の誘い文句としてよく使われます。

ただし、真っ当な会社も使うことがありますので、他の条件との比較で求人の質を確認するようにしてください。

残業少ない・有給消化率100％！

これも勘違いしやすい条件です。

そもそも何を持って残業を少ないとするかは会社・業界で微妙に異なりますし、平時を基準にしているのか繁忙期はどうなのかという違いもありますし、裁量労働の場合はそもそも残業がありません。

また、有給消化ももらえる有給休暇が少なくてすぐなくなることもあるかもしれません。

試用期間の有無と長さ

紹介予定派遣や正社員登用制度同様、試用期間についても長さや使用期間中の評価が何を基準に誰が何を判断するかがあやふやな会社が多いと言えます。

一般的には3か月から6か月程度の使用期間を設けるケースが多くなっています。

ホワイト企業では余程のこと（遅刻常習犯、期間中の長期離脱、刑事事件の加害者となるなど）がない限り試用期間での雇用契約解除はありません。

ただし、双方合意の上で試用期間を延長することはあります。

交通費支給の上限

勤務地は遠いがどうしても勤めてみたい会社の場合、通勤時間はもちろんですが通勤費用が高額になる場合があります。

一般的に無制限で交通費を支給する会社はあり.ません。

手取り額にも影響しますから、支給条件はしっかり確認しましょう。

昇格・昇給の条件やタイミング

年功序列・終身雇用が崩れ始めていますから、一定条件を満たすことで昇格や昇給を約束している会社はこれからどんどん減るでしょう。

とは言え条件が変わるだけで昇格も昇給もありますから、その条件については細かく確認しておくことが大切です。

特記事項〜求める人材像〜

この項目には応募状の注意や採用に際して参考にする情報などを書いてあることもありますので、注意して読んでください。

例えば、社員の年齢層やトレーニングの有無、歩合制の場合の想定月給などです。

ブラック企業ってわかりやすいですが、ホワイト企業って一般的な会社と比べて何が違うかパッと思い浮かぶでしょうか？

この記事ではそうした細かな点を含めて、ホワイト企業の実態に迫っていみたいと思います。

※今の会社をすぐに辞めたい事情がある方は次の記事も参考にしてください。

>>ブラック企業をサクッと辞めたいときの方法と準備【アセッちゃだめ】

では、ホワイト企業の特徴にはどんなものがあるでしょうか？

ホワイト企業の特徴

ホワイト企業の特徴はブラック企業の長時間残業やハラスメントの様にわかりやすいものだけではなく、その企業のもつビジョンや対外活動などにも現れます。

ホワイト企業の代表的なポイントを解説していきます。

上場、非上場、日系・外資系は関係ない

大前提として、ホワイト企業には上場企業かそうでないか、日系企業か外資系企業かは関係ありません。

上場企業でもブラック企業として認定された会社はたくさんありますし、外資系企業は日系企業以上に社員を大切にする会社がたくさんあります。

いろいろなデータがありますので、あなたの目で事実を確認して判断することをおすすめします。

また、毎年発表されている「2021年卒版 ホワイト企業ランキング」や「働きがいのある会社ランキング」、転職会議やOpenWorkなどの口コミサイトも参考にしてください。

ハラスメントを許さない厳しい規則・仕組みがある

ホワイト企業の特徴の一つ目は、パワハラやセクハラ、モラハラなどのハラスメントを決して許さない文化や規則を仕組み化することです。

「社員を守る仕組み」を守るために定期的に全社員を教育していること、また取引企業にも同様の対応を求める場合さえあります。

しかし、ホワイト企業がどんなに厳しい規則を作っても、100％守られることはありません。

規則を作って終わりではなく、定期的な教育をしっかりと行っている企業こそ、本当の意味でホワイト企業です。

労働時間

長時間労働やサービス残業はブラック企業の代名詞にもなっていますが、ホワイト企業では労働時間は厳しく管理されています。

ある企業では、

・パソコンを開いてから閉じるまでをモニターしてチェック

・勤怠システムに入力された勤務時間とギャップがないかをチェック

・残業を事前申告制にして上司の承認のない残業は許さない制度を設けている

など、徹底した対策をとっている企業もたくさんあります。

フレックス制度

労働時間の長さだけではなく、いつから働き始めていつ終えるかについても社員の裁量に任せる「フレックス勤務」制度を採用するホワイト企業も多くなっています。

これは「コアタイム」という出社もしくは勤務しなくてはいけない時間帯を決めて、それ以外はどこで働いてもいい、いつ働き始めてもいいという制度です。

例えば、月曜日と火曜日は朝9時から夕方18時まで、水曜から金曜は10時から19時までという様に、勤務開始・終了時間をずらす勤務制度です。

これを使って夫婦交代で子供の送り迎えを担当したり、夜外食する時には早めに会社に行って、夕方早く上がるという様な働き方も可能です。

また、台風や大雨、事件事故で電車のダイヤが混乱した時に無理せず在宅勤務を推奨する会社もあります。

ライフワークバランスをとりやすくなる制度として人気がありますね。

休日、その他休暇制度

ホワイト企業は休暇がとりやすいだけではなく、慶弔・病気・出産・育児休暇、勤続年数に応じた特別休暇など、様々な休暇制度が用意されています。

休日出勤などがあれば自動的に代休日が加算され、一定期間内の消化ができない場合は法律に従い割増賃金が支払われます。

年収

働きやすい会社、将来性のある会社というだけでは人は集まりません。

年収が高いということもホワイト企業として認められるには必要なポイントと言えます。

どんなに働きやすくて残業が少なくても、給与が低すぎたら生活できませんよね？

特にコロナ下でさえも人材不足がひどくなっていくIT業界では、働きやすさと高い年収はセットで考えていいくらいの条件です。

当然給与の支払い遅延などあり得ませんし、男女差も少ないホワイト企業が多いと言えます。

人事評価制度

いくら働きやすい制度を作り、高い給料を用意しても、評価制度が不公平であればホワイト企業とは言えません。

ホワイト企業にとっても評価制度の良し悪しはハラスメントの手段にもなりかねませんので、制度デザインが不公正・不公平を助けない様に作られていることが重要になります。

働いている人のスキル・能力が「比較的」高い

ある意味当然ですが、会社に多くを求めるのですから集まる社員の能力や人格も高くなります。

そうした優秀な社員は、会社だけではなく一緒に働く同僚にも高いレベルを求めるのは当然でしょうし、それが不正や不公平を予防する仕組みにもなっていると思います。

もちろん、全員がレベル高いわけではないですよ！

ダイバーシティ

日本ではまだまだ男女間の給与格差が大きく、また女性の働き方の自由度は先進国の中ではかなり低いと言えます。

人事考課、給与、休暇制度などで男女の差がなく、長期間の産休・育休が準備されて復帰する際にも配属やトレーニング制度がある企業はホワイト企業として評価されているはずです。

性差だけではなく、人種、宗教、言語、出身地域などでの差別を厳に禁止して、そうした差別がおこなら異様に仕組化しているホワイト企業も増えています。

例えば、社食で宗教食を加えたり、祈りの場を用意したり、外国人が一定数いる会社では会議での公用語を英語に統一するなど、少数派が孤立しない様に様々な施策・対策を取る企業も増えています。

まさに企業の「ホンネ」と「タテマエ」がはっきりでますね！

データも大切ですが、本質がどこにあるのかを見極めてください。

離職率

適正な労働時間と並んでチェックしたいのが離職率です。

単純計算ですが、例えば離職率が25％だと4年で社員全員が入れ替わってもおかしくない速さです。

当然低いほどいいと言いたいところなのですが、日本の場合は注意が必要です。

終身雇用・年功序列は崩壊したと言えますが、まだまだこの制度を維持している日系企業はたくさんあります。

つまり、離職率が低い＝終身雇用制度を維持していて、給与制度は年功序列に従い勤続年数に応じて緩やかに上がっていくモデルになっている可能性が高いとも言えます。

業績がいい、将来性がある

当たり前の話ですが、いくら制度がしっかりしていて公平・公正な運用がされていても、業績が右肩下がりで将来性のない会社では意味がありません。

ホワイト企業である以前に、企業としての成長性や将来性を持つことがホワイト企業を選ぶときの前提条件であると言えます。

会社の将来性や成長性については別記事でも紹介していますので、ご興味があればぜひご覧ください。
>>成長性や将来性のある会社を選ぶために知っておくべきこと

社員の年齢構成バランスがいい

見落としがちですが、あなたのキャリアにとって大切な点が、社員の年齢構成のバランスが取れているという点です。

例えば、バブル期に大量採用した社員が社内に溢れていて管理職のポストが足らず、「プレイングマネージャー」ばかりが増えている会社であれば、中途採用のあなたのキャリアにどんな影響が考えられますか？

普通に考えて、管理職のポストにつくチャンスは少なくなりますよね。

あなたが管理職未経験でチャレンジした会社がこうした歪な年齢構成で管理職と言っても部下のいないプレイイングマネージャーにしかなれなかったら、手に入るのは肩書だけで肝心なマネジメントスキルが何年経っても身につかないことになります。

そうしたリスクを避けるためにも、事前調査を徹底することと転職エージェントを活用して応募先企業の内情を確実に把握しておくことが転職に失敗しないための秘訣でもあります。

研修制度や教育補助制度が充実している

ホワイト企業では離職率が低く、業績が上がり続けている成長株の企業は、研修制度や教育制度がしっかりしているケースが多いです。

これは、社員のスキルアップが事業の成長に欠かせない製造業やITなどの技術系業界に多いと言えます。

また、さらに一歩進めて会社が許可した範囲であれば、社員が学びたい分野を選び、学校や教育サービスを選択し、その金額を一定割合で補助する制度を持つ会社も増えています。

例えば、英会話や社会人向けの大学院大学の夜間部などです。

関連会社、下請けとの適切な付き合い方

これは入手が難しい情報なのですが、社内に知り合いがいる場合はぜひ聞いてみることをおすすめします。

成長している会社には下請けやパートナー企業を買い叩き続けて法令違反ギリギリのブラックな付き合い方をする企業と下請けや関連企業を成長を支え合うパートナーとして扱うホワイトな企業に分かれます。

CSR、SDGsに積極的

環境や社会への貢献を約束し実行する企業が増えています。

こうした企業は社会が企業に求めることに対して敏感なので、社員に対してもダイバーシティや充実した福利厚生を提供する場合が多いと思います。

また、あなたが仕事で叶えてい事と近い目標やビジョンを持っていれば、その会社で働く事自体が社会貢献になることもありますから、仕事にやりがいを感じやすいのではないでしょうか。

チェックポイントの一つとして考えておいてください。

ホワイト企業の見分け方、求人の探し方

今まで解説してきた内容をチェックリストにして、あなたの価値観や働き方に近い会社を選び出すことが、あなたにとってのホワイト企業探しにつながりますし、求人選ぶ喜寿になります。

ホワイト企業のデメリット？

離職率の解説でもちょっと触れましたが、ホワイト企業にも人によってはデメリットがあります。

この項ではリスクとまでは言いませんが、転職候補選びの際に「ホワイト企業」という色目がねだけで判断しない様に注意点を解説したいと思います。

働きやすさと人間関係は必ずしも一致しない

転職理由のトップ3にいつも入る理由が職場の「人間関係」です。

ホワイト企業でも例外ではありません。

ダイバーシティは多様性を受け入れる事ですが、色々な人が集まればそれだけ衝突も増えます。

仕事の進め方、価値判断の基準、コミュニケーションの取り方などの歯車が合わないとどんなに心地の良かった職場でもあなたにとって「ブラック」な環境になってしまう可能性はありますよね。

ホワイト企業はあなたにとっての理想とは限らないことをお忘れなく！

勤続年数が長ければいい会社というわけではない

離職率との裏返しですが、勤続年数の平均が長いほどいい会社でもありません。

年功序列で組織が硬直化してたり、バブル世代のいわゆる「働かない50代」であふれていたり（もちろん全ての50代がそうというわけではありません）、一見企業の働きやすさを表す数字の様に思いがちですが、実態は異なることも多いものです。

本当に働きやすい職場がどういうものなのかについては自分がその会社、その職種で手に入れたいキャリアやスキルがなんであるかにも影響されますが、あなた自身の基準は持っておくべきです。

ホワイトな業界はどこ？

結論から言えば「ホワイトな業界」を選ぶ意味はありません。

ホワイトな業界にもブラック企業はあるからです。

あなたが「ホワイト」や「ブラック」をどう定義するかにもよります。

例えば、長時間労働・低賃金がブラック企業の条件であれば、飲食業界や介護業界の多くはブラックでしょう。

でもその職場は皆人がよく、責任感のある社員ばかりで働くのは大変だけどやりがいのあるいい職場と思う人もいるはずです。

一方、高収入・残業なしがホワイト企業の条件であれば、外資系IT業界やコンサル業界は当てはまるかもしれませんが、裁量労働制をとり年収が残業代込みでパワハラ上司がいる職場であれば、ブラックになりませんか？

厚生労働省が企業の働きやすさなどを評価し公表している「安全衛生優良企業公表制度」などもぜひ参考にしてください。

まとめ

ここまでの内容をまとめます。

・求人票の内容はハローワークも民間もほぼ変わらない

・雇用形態や給与の内訳、残業時間などについては口コミで裏を取る

・正社員登用、紹介予定派遣については実績を確認する

・総合職の場合は転勤があるので注意

・試用期間には延長もある

・年齢不問・未経験OKなど雇用条件がゆるい求人には注意

・ホワイト企業の特徴はヒト・モノ・カネに現れる

・ホワイト企業のメリットがあなたにとってはデメリットにもなる

・企業のホンネとタテマエを区別する

・あなたにとっての「ホワイト」の基準を作る

・転職エージェントなどを使って企業内の情報も手に入れる

転職活動は求人情報を確認してから本格的に動き出します。

この内容を基準に確認すべきこと質問したいことをまとめてリスト化し、漏れがないように準備を進めてください。

特に金銭が絡むこと、試用期間や正社員登用の有無、転勤の有無は家族への影響も大きいポイントですので十分注意して確認するようにしてください。

ホワイトもブラックもメディアが勝手に貼ったレッテルである場合も多いです。

それに踊らされることなく、自分の価値観やキャリアプランを基本に、事実で裏づけをとりながらあなたにとってのホワイト企業を探してください。

あなたの転職成功をお祈りしています！