給与が低くて貯金も資産もない、結婚もできないと思ったらキャリアを見直す

・給与が低くて貯金がなくて将来が不安

・親の介護が不安

・年金が不安

・病気や怪我で働けなることが不安

そんな悩みを持つかたがこの記事を読むと、

・今のままだと何が起こるのか
・最悪を想定して、今取るべき行動

がわかります。

先日国が老後資金には2000万円必要と発表して国民の反感を買いましたが、あれはいかに国民が日々の生活に追われていて長期的な視点で具体的にお金のことを考えていないかをあぶりだした出来事でもあります。

2000万が全ての人に当てはまる金額ではないですが、定年退職時に貯金がゼロでは生活レベルを相当落とさないと食費にすら事欠くことになりかねません。

年金ですらいつもらえるか、果たしてもらえるかわからない世の中になってしまいっていますしね。。。

この記事の結論は、「市場価値をあげて、給与の高い職に就こう」です。

その理由を僕たちが巻き込まれること間違いなしのお金の問題を具体的に考えてみたいと思います。

目次

お金の不安はこれだけある

日常生活でていくお金といえば、食費、交通費、交際費あたりでしょうか。

給料日には住宅ローンや自動車ローン、光熱費に子どもの教育費などなど、口座に給与が振り込まれた瞬間に口座残高がみるみる減っていくのは、毎月のイベントとはいえ寂しいものがあります。

月々いくらくらいの支出があるかを把握している人は多いと思いますが、年間、5年、10年という長期の支出をライフプランとしてみている人は少数派ではないでしょうか。

必要年収と現在の年収を比較から不安の原因を探る

ファイナンシャルプランナーや転職サイトでよく紹介されているのが「必要年収」や「理想年収」です。

ここでは「必要年収」を例にして考えます。

「必要年収」は、日常的な生活費に加えて冠婚葬祭のイベントや住宅ローン、教育費などの大きな支出からざっくりとした年収額を計算します。

転職サイトのdodaは「必要年収」を「家計全体の預貯蓄残高がマイナスにならないように確保すべき年収」と定義しています。

簡単な計算式もありますので、一度計算して、現在のあなたの年収と比較してみてください。

あなたの年収が必要年収よりも高ければ問題ありませんが、低い場合は今の給与では生活レベルを維持することができないということになります。

可処分所得が十分に期待できない訳ですから、貯蓄に回すべきお金も余らないですし、自己投資に回すお金もないことになります。

こうなると、その日ただ食べるためだけに働く生活になりやすく、中長期の人生の目標も立てることが難しくなってしまいます。

まずはあなた自身の状況を事実で確認してから、とるべき対策を考える必要があります。

金の切れ目は夫婦の縁も切る?

毎月月末の家計簿が赤字だったり、貯蓄の余裕もないと夫婦仲にも深刻な影響が出てきます。

幸せはお金で買うものではありませんが、お金を使えると幸せを作ることが少しラクで楽しくなることも事実です。

それを裏付ける調査が、リンクモンスター株式会社が毎年公表している「離婚したくなる亭主の仕事」というアンケート調査です。

「夫の仕事に関する不満」を調査したものですが、仕事の内容と離婚条件を組み合わせている点がとてもユニークです。

この調査からわかることは、給与の低さがダントツの1位になっていますが、その解決手段として「転職」を選んでいることころに家庭と家計を守る主婦の危機感が高いことを教えてくれます。

また、残業や土日が休みでないことを不満としてあげている主婦も多く、家族と過ごす時間=ワークライフバランスをとることのできる会社を望む気持ちがはっきりと現れています。

毎日の生活に追われて明日を心配しながら何年も生活できるほど、人の心は強くなれないのです。

年金制度改革と70歳定年が引き起こすリスク

現在厚生労働省の年金部会で議論されている年金制度改革のポイントは次の3つです。

・パートやアルバイトなど短時間労働者の厚生年金適用拡大
・年金受給開始年齢繰り下げ拡大
・在職老齢年金制度の縮小・廃止

それぞれのポイントで賛成と反対意見がありますので、確定するまでには時間がかると思いますが、現時点で支給金額が増えることは考えにくいですし、政府が70歳定年を声高に主張している以上、受給開始もどんどん遅くなるでしょう。

僕たちは働き続けなければいけませんが、65歳の定年をすぎて働いてどれくらいの収入が得られるのでしょうか。

現時点で給与の低さに困っているのであれば、年を取れば取るほど悪化することは目に見えています。

つまり、今給与水準をあげて可処分所得を貯蓄にまわし、投資などの資産運用でお金に働いてもらう仕組みを自分で作らないと、文字通り死ぬまで日銭を求めて働くことになってしまいます。

教育費の負担は増えていく?

少子高齢化で教育市場も縮小していますが、文部科学省の報道発表によると、私立高校の実質無償化などの政策によって親の負担軽減を目指していますが、私立高校の場合学費以外の入学金、学校納付金、施設整備費、修学旅行など高額な費用の負担が必要です。

オリックス生命保険の試算では、公立・私立、文系・理系で差はありますが中央値は子供一人当たり1,000万は見ておかないといけません。

こうした公費負担での政策は、結局税金として市民に返ってくると考えておくべきでしょう。

年金同様、政策変更によって無償の範囲や金額もかわるでしょうから、最悪のケースを踏まえて余裕のある教育資金の準備をしておかないと、子供の給食費や修学旅行費用がだせないということも十分にあり得ると思います。

親の介護は介護費用だけがリスクではない

費用以上にリスクが大きい問題が親の介護です。

介護離職という言葉をよく聞きますが、そのインパクトは計り知れません。

単純に収入が途絶えるだけではなく、精神的にも追い込まれやすくなりますし、介護によって肉体的な負担も激増します。

私の周りにも何人かいらっしゃいますが、仕事と介護の両立は本当に大変です。

IT系職種が典型ですが、在宅勤務が可能であれば仕事も辞めることなく、時間的な拘束も少なくなりますが、店舗・工場勤務・オフィスでの勤務が必要な場合は、肉体的な負担が非常に高くなってしまいます。

精神的・肉体的な負担増であなた自身が働けなくなったら全ての人生計画は成り立たなくなります。

30代・40代の早い段階で将来の課題に備える=収入を増やし、貯蓄でいざという時にそなえることがとても重要になります。

収入を複数もって可処分所得を増やす

タイミングが早かろうが遅かろうが、今気づいたのであればいま対策をとっていくことが重要です。

できることから始めることで、損害・損失・リスクは低くすることができます。

ダブルインカムからクアトロインカムを目指す

現在の給与が低い場合は、まず本職の給与を少しでもあげることに集中すべきだと思います。

その次に副業やアルバイトを始めると収入の安定度が増します。

本業の収入が少ないままに副業・アルバイトを始めてしまうと、時間を売って収入を得るしかなく、市場価値を高めるための自己投資が難しくなってしまいます。

年齢を重ねるほどに転職はむずかしくなりますから、早め早めにキャリアアップの計画を立てて、自分への投資をはじめて欲しいと思います。

配偶者がいるのであれば、二人で本業・副業を持つことで収入源が4つに増えます(クアトロインカム)。

子供の面倒なども二人で分担する必要はありますが、副業の内容次第で十分可能です。

ある程度の資産を作り、本業での収入不足を補えるようになるまでは頑張りたいところです。

転職して基本給を増やす

既に解説した通り、まずは本業の基本給を上げていくキャリアプランが重要です。

年功序列・終身雇用が崩壊した今、毎年のベースアップはないものと考えるべきで、収入を増やす手段として昇進もしくは転職のみが選択肢です。

そのためには、現実的なキャリアプランを作り、必要なスキルを身につける投資計画が重要になります。

大事なことなので繰り返しますが、独りよがりの実現性のない計画にならないように、転職エージェントの無料相談などを活用して、かならず第三者のチェックをうけるようにしてください。

収入を上げるものは身につけたスキルの価値と成果を出すことのできる実力です。

まずは本業で成果を確実に積み上げてスキルを身につけた上で、一つ上の年収レベルの仕事へ転職できるようしっかりと計画しましょう。

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まとめ

ここまでの情報をまとめます。

・現在の年収は今の生活を守れるのか知ることが大切
・教育費、介護費、年金など長期に渡って影響する費用を知る
・本業の基本給をあげ、収入源を増やしていく

新型コロナの影響範囲はまだまだ広がり続けるはずです。

これからどんなふうに社会がかわり、会社が変わるかはわかりませんが、収入レベルをあげ、収入源を増やすことが生活を守り、家族をまもるためにより重要になります。

「やりたいこと」や「やりがい」を探すときも、人生のコストを具体的に数字で把握してからチャレンジしてください!

あなたのキャリアづくりが成功することを祈っています!

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