転職活動を長期化させない3つの対策と長期化したときの対応

「半年で30件応募したのに、面接に進めない。何が悪いのか全くわからない」
「面接までは進むけど、内定がもらえない。もう生活費が底をついた」
「同じような人と比べて特段劣るとは思えないのに、落ちてしまう」

転職活動の平均期間は3ヶ月から6ヶ月程度と言われており、最近は長期化の傾向にあります。

転職が長期化したときの最大のリスクはお金です。
【参考記事】「転職に関係する費用を考える」

就業中に転職先を探すのであればお金の問題はありませんが、退職済みだったりリストラされて再就職となる場合はこのお金の問題を検討することなしに転職リスクは非常に高いものがありませんか?

選択肢のない状況に陥ることはありますから、家族のためにも自分のためにもリスクが現実となったときのことを考え、準備をしておくことが大切ですよね。

ここでは倒産など自分ではどうしようもないリスクへの対応と長期化させないための準備・対応、そして長期化したときの対応について考えてみたいと思います。

リスクを予算化することで、家族を守り

自分ではどうしようもないリスクをどうするか

倒産、リストラ、望まない異動、転勤、家族の問題などで突然転職を強いられる出来事があります。この中でも倒産やリストラなどは収入そのものがなくなってしまいます。貯蓄はそれなりにあったとしても、家族のいる方、特にお子さんがいる方には一気に生存の危険に落ちてしまうほどの出来事になりかねません。
そうした状況を措定し、どう備えるかがこれからサラリーマンに必要な能力の一つだと信じます。

では、備えるために何が必要でしょうか。

貯金する

何と言っても困ったときに必要なのは「現ナマ」です。
貯蓄は大いに越したことはありませんが、外貨預金や投信など、お金が稼いでくれる仕組みづくりも検討すべきと思います。

副業を考えてみる

最近は副業を許している会社も増えてきましたし、政府も「働き方改革」の一環として、副業を促進するような動きも見せています。

【参考記事】兼業・副業導入 中小にも 厚労省、モデル就業規則改正へ

収入源を複数持つことで、突発的なリスクへの対応力を高めるとともに、自分の運命を自分で決めるための選択肢を持つ必要性がどんどん高くなってきていると思います。

会社の経営状況を知り、将来性を評価し、リストラ、倒産、異動に備える

「財務諸表が教えてくれる倒産リスクと転職リスク」でも説明しましたが、まず知るべきことは今勤めている会社の経営状況です。社内の噂には敏感でも、経営指標を定期的に確認し、評価している人は少ないのではないでしょうか。
また、同業他社の数字と比較して業界内での強さや将来性を理解・評価している人は更に少ないと思います。

しかしこうした情報武装が自分の市場価値を高めるためのキャリアプラン立案の指針となるだけではなく、会社の将来を予測し、自分が何をできるのか、いつどういう状況になったら転職を含めた選択を検討するかの基準にもなります。

【参考記事】望むキャリアと将来性を3つの観点から考えてみる

1. 長期化しないための予防策

残念ながらどんな準備をしていても「万全」はなく、常に想定外の出来事は起こり、転職を余儀なくされることもあるでしょう。

起こってしまったことは戻せませんから、いかにその状況が長期化しないような予防的な措置が必要です。

平均的な転職期間は3ー6ヶ月

余程運に恵まれない限り、1−2ヶ月で転職が決まることはないでしょうし、決まったとしても通常は退職までに1−2ヶ月がかかります。

つまり、順調に行っても退職から入社し、新しい会社から給与が振り込まれるまでに3ヶ月はかかるということになります。
この入社から給与振込までの1−2ヶ月を計算しておかないと資金ショートに直面しかねませんので、転職計画を立てるときには注意しましょう。

転職支援サービスの活用

以下の参考記事でも説明していますが、まずは市場の状況と自分の転職価値を客観的に知り、短期で結果を出す戦略を立ることです。

そのために転職支援サービスや人脈を最大限に活用して、効率的な転職活動をすることが絶対条件です。

【参考記事】

転職で外せない4つの情報源

転職情報の集め方 – 3つの転職支援サービス

転職支援サービスの使い方

市場価値、人財価値を高める

人口減と人手不足から、IT技術の進化・発展・拡張などを背景に、経理やコールセンター、法務・人事と言ったバックオフィス業務は自動化が進んで余剰人員が生乱されるとともに、今いる社員のスキルアップや配置転換による人的資源の最適化を勧める企業が増えています。

今まで年収700万もらえた職種が、300万程度の価値に落ちたり、全く消えてしまう時代になっており、「パソコンできます」や「エクセル・ワードが使えます」は読み書きと同じレベルの評価しかされない時代です。

このトレンドを把握・理解して、これからどんな能力に賃金が支払われるようになるのかを知り、それを身につけるために時間やお金の投資ができるかどうかが生き残るためにともいえます。

2. 3ヶ月を過ぎたら一度見直そう

転職活動をはじめて3ヶ月経過した段階で、書類選考に通っていなかったり、面接で落ち続けているなど目に見える成果が現れていない場合は、一度それまでの活動を振り返る時間を持ちましょう。

そのまま何も振り返らずに同じことを続けるのは、「結果が出ない」という結果を出し続けることになりかねません。

第三者に意見を求める

この時注意すべきポイントは、まず事実関連を数字でまとめ、その上で第三者の意見を聞くということです。

人間どうしても自分には甘くなりやすく都合の良い解釈をしがちですので、結果を出すためには恥を忍んで他力に頼るべきだと思います。

人に欠点を指摘されることを恥に思って転職活動を止めてしまうのはかえってリスクが高い場合もありますので要注意です。

その判断も、まずは第三者の意見を聞いた上で決めるほうが良いと思うのです。

【参考記事】転職情報の集め方 – 3つの転職支援サービス

理由としては、結果が出ない場合でも単純にタイミングが合わなかったり、過度に競争率が高いためだったり、ミスマッチがあったりとちょっと注意することで避けることができたかもしれない場合も多々含まれているからです。

それを勘違いしてもう少しで結果が出るところで活動を止めてしまい、結果としてチャンスを逃すことがあってはあまりにももったいないです。

妥協しすぎない

この点も第三者の意見を聞くべきと思いますが、焦って本来自分が転職しおうと思ったきっかけとなったことや、手に入れたいと思った能力を諦めてまで転職先を妥協すべきではないという点です。

焦る原因の最たるものは資金の枯渇だと思いますので、転職活動を始めるにあたって活動期間中の資金計画を立て、リスクをしっかりと見極めた上で活動を始めてほしいと思います。
【参考記事】「転職に関係する費用を考える」

3. 長期化した場合の対応策

そうは言っても長期化するリスクが消えるわけではありませんので、対策もある程度考えておくべきでしょう。

転職戦略の練り直し

先程も書きましたが、まずは今までのやり方の見直しと立て直しです。

これは友人・知人・家族よりも、プロに頼るべきだと考えます。

転職支援サービスはそうしたケースを数多く経験しているでしょうし、その時点での需給バランスやミスマッチなど、転職者では入手しにくい企業側の事情もわかっているからです。

【参考記事】転職支援サービスの使い方

例えば、そもそも募集が減っている職種で今後の回復も見込めなかったり、新しい技術や発見でその職種にも必要とされる能力そのものが変化しつつある場合もあるでしょう。

そうなると応募を続けること自体がリスクになってしまいます。

場合によってはこだわりを捨て、応募業界、職種を変えることも重要ですが、その場合に転職活動本来の目的を失ってしまうようであれば、自分にとって何を優先すべきなのかについてもう一度じっくりと見直して後悔しないようにしていただきたいと思います。

このように早い段階で正しい情報を集め、状況を理解し、戦略を修正することが長期化を打ち破るために必要な第一歩ではないでしょうか。

履歴書への空白期間の記載

最後になりますが、長期化してしまった時に対応しなければいけないのが履歴書と職務経歴書の更新です。

不本意かもしれませんが、空白期間についても経歴詐称を疑われないように正直に書くことが一番です。

その時漫然と過ごしたのではなく、自分の求める仕事につくために転職活動期間も目的のある自己研鑽をしてきたことを自己PRとリンクさせて置くと人事担当者の理解も得やすいと思います。

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